【セミナー解説】キャリア教育と就労支援のこれまでの20年～TEACCHを軸に～

発達障害者支援法が制定されてから、2024年で20年となります。これを受けてKaienは、「ニューロダイバーシティサミットJAPAN 2024」の第一弾として2024年1月1日にオンラインイベントを開催しました。

本記事では、「キャリア教育と就労支援のこれまでの20年～TEACCHを軸に～」をテーマに、発達障害*臨床心理学と職業リハビリテーションがご専門で、キャリア教育や就労支援のご経験もある、早稲田大学教授の梅永雄二（うめなが・ゆうじ）先生にお話しいただいた内容を紹介します。

TEACCHの概要やサービス、高機能自閉スペクトラム症者の就労上の課題、キャリア教育に活用されるアセスメントツール、発達障害者への関わり方などを解説いただきましたので、ぜひ参考にしてください。

2024年1月1日開催のオンラインセミナー「キャリア教育と就労支援のこれまでの20年 TEACCHを軸に （講師：梅永雄二 早稲田大学教育・総合科学学術院 教育心理学専修 教授） ～ニューロダイバーシティサミットJAPAN 2024 元日企画～」の本編動画はこちら

TEACCHとは

TEACCH（ティーチ）とは、アメリカ・ノースカロライナ全州をカバーする自閉スペクトラム症支援プログラムです。TEACCHとはTreatment and Education of Autistic and related Communications Handicapped Childrenの略称でしたが、現在のTEACCHの略称は以下のようになっています。

• Teaching：自閉スペクトラム症の人に対して教育すること
• Expanding：自閉スペクトラム症の人の支援を拡大していくこと
• Appreciating：自閉スペクトラム症の人を正しく認識していくこと
• Collaborating：自閉スペクトラム症の人たちの支援を共同で行うこと
• Cooperating：自閉スペクトラム症の人の支援を協力し合うこと
• Holistic：自閉スペクトラム症の人に対して包括的サポートを行うこと

TEACCHは1966年、ノースカロライナ大学のショプラー博士とライヒラー博士がノースカロライナ自閉スペクトラム症協会と協力して取り組んだ研究プロジェクトをきっかけに始まりました。

この研究プロジェクトの成果がすばらしかったため、1972年にノースカロライナ州政府が、ノースカロライナ大学医学部精神科にTEACCH部を設立したのです。そして、ノースカロライナ州のAHEC(地域医療教育センター)と連携して、TEACCH Autism Programをスタートさせました。

その後TEACCHは、自閉スペクトラム症の人たちに対する地域に根付いた支援プログラムの枠組みとして、諸外国に広まっていきました。梅永先生によると、日本の発達障害者支援センターの設立においても、TEACCHセンターが参考にされたということです。

TEACCHの治療教育の目標

TEACCHの治療教育の目標は、次の4つに分けられます。

• 自立を促進する

自閉スペクトラム症を治すのではなく、自立を促進することを目的にしています。

• コミュニケーションスキルを高める

コミュニケーション指導によってスキル向上を目指します。自閉スペクトラム症では言葉を発しない人もいるため、絵カードや写真のように、言葉にこだわらない方法も取り入れているのが特徴です。

• 不適切な行動の減少

社会生活で不適切とされる行動の頻度を減らすことを目指します。

• 社会的スキルを高める

他者と適切に関わる社会的なスキルを高めることを目指します。一般的なSST（生活技能訓練）と異なり、身だしなみや金銭管理、時間管理なども含めた包括的な教育であるのが特徴です。

TEACCH の中核となる信念

TEACCHには、支援プログラムの中核となる次のような信念があります。

• 共同治療者として保護者と一緒に関わる
• 専門家同士でチームを組んで協力していく
• 「個別」のアプローチを行う
• 「違うこと」を悪いことだと考えない

それぞれの信念について解説します。

共同治療者として保護者と一緒に関わる

梅永先生は、TEACCHは当事者だけでなく、保護者に対しても自閉スペクトラム症の理解を深めるプログラムでもあるといいます。TEACCHでは親を自閉スペクトラム症者の一番身近な支援者と考え、共同治療者として一緒に関わるように求めます。

梅永先生が勉強していた応用行動分析や行動療法の分野では、「我々専門家が治しますので、専門家でないお母様は関わらないでください」といった発想になりがちだということです。しかし、TEACCHでは「子どものことを一番知っているのは親だ」という立場をとり、だからこそ専門家は保護者から情報をしっかり聞き取らなければならないと考えます。

専門家同士でチームを組んで協力していく

TEACCHでは、自閉スペクトラム症の人の支援は、診断や教育、福祉、就労などの各領域の専門家がチームを組んで行うべきだと考えます。そのためTEACCHに関わる専門家は、多方面の知識を持ち、周囲と連携がとれるジェネラリストとして訓練されます。

梅永先生によると、「私は医者だから診断しかできません」「私は教師だから就労のことは知りません」というようなスタンスでは、自閉スペクトラム症者の支援はできないということです。このような人はジェネラリストの反対のスペシャリストではありますが、専門以外の知識に欠けるため、支援がそこで途絶えてしまう可能性があります。

TEACCHは地域のコミュニティーに基礎を置く支援プログラムです。そのため、専門家同士がチームを組んで協力しなければならないという信念を持っています。

「個別」のアプローチを行う

TEACCHでは、自閉スペクトラム症者はそれぞれ個別であると考えます。梅永先生によると、自閉スペクトラム症者は一人一人異なり、「LDと重複している人」「強度行動障害を持つ人」「天才的な能力を発揮する人」などさまざまであるそうです。

このような場合、支援のアプローチもそれぞれ違うべきだといえるでしょう。そのため、TEACCHでは自閉スペクトラム症者はそれぞれ「個別」だと考えるのです。

また、目的によってもアプローチは変わります。たとえば、ある職場への就労という目標が決まれば、その状況に応じて対応の仕方は変わってくるでしょう。こうしたときも「個別」の原則があれば、状況に応じた柔軟なアプローチをとれます。

「違うこと」を悪いことだと考えない

TEACCHでは、自閉スペクトラム症の人が定型発達（発達障害を持たない大多数の人）と比べて「違うこと」が悪いことだとは考えません。

確かに自閉スペクトラム症の人は、コミュニケーションや行動において、いわゆる定型発達の人たちと違うところがあります。しかし、TEACCHの信念では、「自閉スペクトラム症という特性に敬意をもって、共に社会参加して一緒に暮らしていく方法がないか」と考えると梅永先生はおっしゃっています。

また、TEACCHでは、学校や心理の先生たちを「違う文化の通訳者」と考えるのも特徴です。「通訳者」である専門家が親や企業担当者の間に立てば、自閉スペクトラム症の人の生活や学業、就業はよりスムーズになるでしょう。専門家が橋渡し役を担うという考え方も、「違うこと」を受け入れる環境を整える一環なのです。

TEACCH のサービス

ここからは、TEACCHがどのようなサービスを行っているのか解説します。TEACCHのサービスは大きく分けると以下の5つです。

• 診断
• アセスメント
• 保護者への指導
• 学校、施設、企業などへのコンサルテーション
• 保護者サポートグループ・勉強会
• 学校や企業への研修会

それぞれについて紹介します。

診断

診断とは、自閉スペクトラム症の人を正しく理解するための医師等の専門家による診断です。ノースカロライナのTEACCHセンターにおける診断は、日本における診断と違いがあります。

梅永先生によると、TEACCHセンターには大学、大学院を出たサイコロジスト、セラピスト以外に、心理学の博士課程を出た(医者ではない)ドクターが在籍しているということです。そしてこのドクターも、TEACCHセンター内で自閉スペクトラム症に限って診断することができます。

詳細はここでは紹介しきれませんが、主な診断方法は次の3つです。

• CARS（小児自閉スペクトラム症評価尺度）
• CARS-HF（小児自閉スペクトラム症評定尺度第2版、高機能版）
• ADOS（自閉スペクトラム症診断観察検査）

アセスメント

診断の後には、どのような教育をしていくか個別に計画を考えます。この際、客観的に評価、査定できる「アセスメント」を行い、それに基づいて指導目標を決めます。

たとえば、小学校の段階では心理教育プロフィール「PEP」が一般的です。また、就労に関しては就労アセスメントツールの「TTAP」があります。TTAPに関しては、後ほど詳しく解説します。

アセスメントの重要な目的は、自閉スペクトラム症者が何を求められているか知っているが、課題を理解し、完全に達成するのに必要な能力を持っていない「芽生え」の領域を見極めることです。芽生えの領域は、繰り返しの実演やサポートによって、課題を達成できる可能性が高いからです。

保護者への指導

TEACCHのサービスでは、自閉スペクトラム症の当事者だけではなく、保護者への指導も行います。梅永先生によると、TEACCHでは「まず親御さんの気持ちをできるだけ理解するところから始める」ということです。そのうえで、問題行動をどのように改善できるかを「構造化」して、指導していくといいます。

「構造化」はTEACCHでよく使われる用語です。構造化とは、生活や学業、就業などにおいての環境設定やスケジュール設定などによって、何をするべきかわかりやすく提示する方法です。たとえば「感覚過敏なのでオフィスデスクにパーティションを設ける」「絵カードや写真を用いて作業内容を覚える」などのように構造化します。

学校、施設、企業などへのコンサルテーション

TEACCHのサービスでは、学校や福祉施設、企業などへのコンサルテーションも行います。コンサルテーションでは、保護者への指導と同じく構造化による支援がとられます。

梅永先生によると、学校ではTEACCHのセラピストがコンサルテーションを行うということです。また、福祉施設や企業の担当者に対しても、セラピストが出向いてコンサルテーションを行います。この際、さまざまなレクリエーション(余暇)の支援も含まれるそうです。

保護者サポートグループ・勉強会

TEACCHが保護者サポートグループの立ち上げや勉強会を実施することもあります。梅永先生によると、自閉スペクトラム症の人たちの中には、知的に重度で強度行動障害のある人たちはすぐに社会参加ができない場合があるため、高機能自閉スペクトラム症の人たちに絞って、料理をしたり音楽を楽しんだりするソーシャルグループというものもあるということです。

また、学校の先生やジョブコーチのような就労支援者たちに対しては、勉強会を実施します。梅永先生によると、たとえば5日間のトレーニングセミナーでは、小さな子どもや高機能自閉スペクトラム症、知的障害の重い人など、さまざまな自閉スペクトラム症の人に参加してもらい、実践的な関わり方を学ぶということです。

学校や企業への研修会

学校や病院、企業などと連携した研修会も実施しています。梅永先生によると、どのような方法をとれば成果が出やすくなるかは、常に研究されており、また改善されているということです。

こうした情報を専門家同士のチームとして共有していきます。このような場ではTEACCHの考え方や活動に限らず、いろいろな知識や経験、研究成果などが話し合われます。

高機能自閉スペクトラム症者の現状

自閉スペクトラム症の人のうち、知的発達の遅れをともなわない「高機能自閉スペクトラム症者」の状況は、どのように変化しているのでしょうか。

セミナーで梅永先生に紹介いただいた2019年のTEACCHの報告によると、高機能自閉スペクトラム症者の割合は増加傾向にあります。2002年時点においては、自閉スペクトラム症全体に占める高機能自閉スペクトラム症者の割合は50%でした。これが2019年になると69%に上昇しているのです。

梅永先生によれば、高機能自閉スペクトラム症の人の割合が増えているのにもかかわらず、就職率は低い水準にあるといいます。2015年のアメリカの調査（Shattuck）によれば、高校を卒業した自閉スペクトラム症者の3分の2が卒業後2年間、仕事に就いていませんでした。また、20代の自閉スペクトラム症の就職率は58%にとどまっています。

これらの就職率がいかに低い水準であるかは、同時期の知的障害者の就職率が74%、言語障害あるいは情緒障害者が91%、SLD（限局性学習症）者が95%であることと比べると、よくわかります。

離職理由から見える高機能自閉スペクトラム症者の就労上の課題とは？

高機能自閉スペクトラム症者の就労上の課題は、「ハードスキル」と「ソフトスキル」の問題に分類できると梅永先生はいいます。ハードスキルとは、教えられる能力、あるいはたやすく数量化できる能力です。ソフトスキルとは、数量化するのが困難な能力で「People Skill」とも呼ばれます。

梅永先生によると、これらの用語は医療や教育、福祉の専門用語ではなく、職業リハビリテーションの専門用語だということです。それでは2つのスキルがどのようなものなのか具体的に説明します。

ハードスキルとは

梅永先生は高機能自閉スペクトラム症の人に対してアンケートを実施した結果、次のような内容があったといいます。

• 簡単な作業ができなかった
• 自分の能力では手に負えなかった
• 仕事の技術面で追いつかなかった
• 仕事をするのが遅いので向かなかった
• 人より時間がかかった
• 仕事のレベルアップができなかった
• 自分に合わない仕事だった

これらは仕事そのものができない問題であるため、ハードスキルに分類されます。

上記のような問題の原因は明確です。職を変えたり、業務内容を変えたりすれば状況の改善が可能です。また、教育や訓練によって状況をよくできる場合もあります。

ソフトスキルとは

ソフトスキルの課題には、ジョブミスマッチングと職場の人間関係の2つがあります。梅永先生に挙げていただいた具体例は、以下のとおりです。

【ジョブミスマッチング】

• 自分のペースで働けなかった
• 仕事がつまらなかった
• ストレスと体力的に続かなかった
• 期待に応えようと頑張ったが疲れた

【職場の人間関係】

• 人間関係で問題を抱えた
• 雇用主に自分の障害を理解してもらえなかった
• 普通の人の感覚を身につけさせようとされ精神的なダメージを受けた
• 「障害など関係ない、努力してなおせ」と言われ重圧になった
• 会社でいじめを受けた
• 人間関係のややこしさにパニックを引き起こした
• いじめに合ったり、無視されたりした

ジョブミスマッチングの課題は、ハローワークや職業センター、就労支援の専門家が適切な対応ができていないことで起きやすい問題です。また、職場の人間関係の課題は、同僚や上司の理解や協力が足りないことによって起こりやすい問題といえます。

梅永先生が過去50年自閉スペクトラム症の就労支援を行ってきたディレクターに話を聞いたところ、離職理由の約9割はソフトスキルに関するものだったということです。しかしながら、ソフトスキルに関する支援は現在も不十分で、就職率の低さにつながっています。

キャリア教育に活用されるアセスメントツール

就職率や職場への定着率を高めるには、自閉スペクトラム症の人を正しく理解することが必要です。ここではキャリア教育によく活用されているアセスメントツールとして「TTAP」と「BWAP2」を紹介します。

TTAPとは

TTAP（TEACCH Transition Assessment Profile：ティータップ）とは、知的障害を伴う自閉スペクトラム症の児童生徒が学校から就労へ移行するためのアセスメントです。TTAPでは3つの尺度と6つの領域で評価します。就労となると、家庭や学校だけの行動観察だけでは不十分で、実際の現場実習できちんと把握しなければならないという理由でTTAPが作成されました。

【3つの尺度】

尺度	方法
直接観察尺度	検査道具を用いて実際に検査を行う
家庭尺度	親や家族にヒアリングして記入する行動チェックリスト
学校／事業所尺度	学校の先生や職場の上司、同僚にヒアリングして記入する行動チェックリスト

【6つの領域】

領域	スキル
職業スキル	職務達成に必要なスキル
職業行動	職場で自立して仕事ができるスキル
自立機能	日常生活での自立、自己調整スキル
余暇スキル	プライベートや休憩、自由時間を適切に過ごせるスキル
機能的コミュニケーション	生活や仕事に必要な最低限のコミュニケーション能力
対人行動	挨拶や他者に対する反応など、集団行動や人とのかかわり方

BWAP2とは

BWAP2（Becker Work Adjustment Profile 2：ビーワップ・ツー）とは、職場の同僚や上司、ジョブコーチ、教員、支援員などによる就労のために必要なスキルのアセスメントです。ソフトスキルに関する評価項目が多い特徴があります。

BWAP2で評価する領域は以下の4つです。

領域	具体例
仕事の習慣・態度	身だしなみ、時間を守ること、仕事へのモチベーションなど
対人関係	挨拶、マナー、感情の安定など
認知スキル	読解力、判断力、計算力など
仕事の遂行能力	ミスの修正力、仕事への集中力、疲れやすさなど

BWAP2は設問の項目が決まっており、各設問に対して「全くできない」「常にできている」のように該当する状態にチェックしていくと点数が出る方式です。したがって、学校の先生や職場の上司のように専門知識がなくても誰でも実施できます。

関連記事：BWAP2とは？

発達障害者は「生活障害者」という考え方

梅永先生は、自閉スペクトラム症を含めた発達障害者の人は「生活障害者」と考えるのが適切ではないかと述べています。梅永先生ご自身が支援活動をしているなかで、発達障害者に

一番必要な支援は「生活支援＝ライフスキルの獲得支援」であると考えているからです。

たとえば、「適切な衣服は何か教える」「身だしなみの方法を教える」「遅刻しないように時間の概念を教える」といった支援が挙げられます。中でも「人の援助を受ける、相談する」というライフスキルの獲得支援が最も重要かもしれない、と梅永先生はおっしゃっていました。

このように発達障害者の支援では、生活上何に困っているか知ることが欠かせません。そのためには、たとえば「ライフスキルカウンセラー」「ライフスキルサポーター」といった生活支援者を育てていかなければならないと、梅永先生は提言しています。

外部との連携で新しい刺激を

1972年にアメリカのノースカロライナ州で始まったTEACCHは、世界そして日本に広がっていきました。TEACCHが普及して約40年間、TEACCHの包括的なサポートの重要性は徐々に浸透しているといえるでしょう。

日本では2004年～2024年のスパンでみてみると、キャリア教育、就労支援にTTAPを導入する特別学校が増えているといいます。また、発達障害者への就労支援事業に対する関係者のモチベーションも高まっているということです。

今後さらに支援を広げていくには、学校や福祉、就労支援を含めた関係者はもっと外に出るべきだと梅永先生は提案しています。

「忙しいとは思いますが、土日の勉強会がいっぱいあります。外と連携することによって新しい刺激を受けて、実際の現場にそれが還元できると思うのです」とおっしゃっています。本だけで知識を得るのではなく、一歩踏み出してみるのが大切だといえるのではないでしょうか。

今回の記事では紹介しきれなかった、貴重なお話や具体的な質問にも答えていただいているのでぜひ動画も併せてご確認ください。

2024年1月1日開催のオンラインセミナー「キャリア教育と就労支援のこれまでの20年 TEACCHを軸に （講師：梅永雄二 早稲田大学教育・総合科学学術院 教育心理学専修 教授） ～ニューロダイバーシティサミットJAPAN 2024 元日企画～」の本編動画はこちら

＊発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます