適応障害で休職すると、会社から給与が支払われないケースも多くあります。
しかし、支援制度やサービスを利用すると、休職中の生活費を工面できたり、医療費の負担額を減らせたりします。
「適応障害で休職したいけど、お金がない」「休職中でお金がない時の過ごし方が分からない」という方は、支援制度やサービスを利用してみましょう。
この記事では、適応障害で休職中の方が利用できる制度・サービスや、お金がない時の過ごし方について解説します。
適応障害による休職でお金がない時に利用できる制度6選
適応障害による休職でお金がない時に利用できる制度は、次の6つです。
- 傷病手当金
- 年次有給休暇
- 企業による給与補償制度
- 自立支援医療制度
- 生活福祉金貸付制度
- 生活保護制度
上記の制度・サービスは、利用する条件や金額などが定められています。
また、年次有給休暇や給与補償制度は、職場によっては利用が認められないケースもあるため、職場の担当者にご確認ください。
各制度の内容や金額、利用する条件について、詳しく見ていきましょう。
傷病手当金
傷病手当金とは、業務外の病気や怪我で休職する場合に、最長1年6ヵ月にわたって支給される手当金です。
傷病手当金は、以下の条件をすべて満たす方が利用可能です。
- 業務外の病気や怪我で仕事を休んでいること
- 病気や怪我で仕事に就けない状態であること
- 連続する3日間を含んで4日以上連続して休むこと
- 休職中に給料の支払いがないこと
ただし、職場の給与補償の額が傷病手当金よりも少ない場合は、差額が支給されます。
傷病手当金の支給日額は「傷支給開始日以前の1年間の標準報酬月額÷30×3分の2」で求められます。
ご自身の標準報酬月額は、職場の人事・労務担当者にご確認ください。
傷病手当金を受給するには、健康保険組合への申請が必要です。
申請書を職場や健康保険組合の公式ホームページから入手し、職場の担当者や主治医に所定の記入欄を書いてもらいましょう。
申請書は職場経由で提出するか、健康保険組合に直接提出します。
提出方法は職場によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
参考：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」
参考：「休職中に活用できる社会保障制度のリーフレット」p10,11
年次有給休暇
年次有給休暇とは、所定の休日以外の日に、給与の支払いを受けながら休める日のことです。
年次有給休暇が残っていれば、休職中に利用できる場合があります。
年次有給休暇が使える条件は、以下の2つです。
- 雇用開始日から6ヵ月が経過していること
- 全労働日の8割以上は出勤していること
また、年次有給休暇を取得すると、次の3つのいずれかに該当する額が支給されます。
- 平均賃金と同等の額
- 通常の賃金と同等の額
- 標準報酬日額と同等の額（標準報酬月額の22分の1程度）
「休職したいけど、お金が不安」という方は、年次有給休暇が活用できるか検討してみましょう。
先に年次有給休暇を利用し、そのあとで休職手続きを行う方法もあります。
年次有給休暇をいつ取るかは、原則として従業員が決められます。
ただし、職場によっては、年次有給休暇を休職中に使うことを認めないケースもあるため、注意が必要です。
年次有給休暇を利用する前に、職場に確認しましょう。
参考：厚生労働省「年次有給休暇の付与日数は法律で決まっています」p1
参考：厚生労働省「年次有給休暇とはどのような制度ですか。パートタイム労働者でも有給があると聞きましたが、本当ですか。」
参考：文部科学省共済組合「標準報酬・標準期末手当等 – 文部科学省共済組合」
企業による給与補償制度
企業によっては、休職中の給与補償制度が使える場合があります。
就業規則に「休職中の給与を一部補償する」といった記載がある場合、利用できる可能性が高いでしょう。
ただし、実際は休職中の給与を補償しない職場が多い傾向にあります。
理由として、労働者が仕事をしなければ、職場は給与を支払う義務がないためです。
民法624条にも「労働者は、労働が終わったあとでなければ、報酬を請求することができない」と定められています。
給与補償の金額は、給与の一部が補償されるケースが多いです。
具体的な金額や申請方法は、職場の人事・労務担当者に聞いてみましょう。
なお、公務員の場合は、連続して90日までは給与が100％補償されます。
また、休職中の給与も、社会保険料や住民税が差し引かれるため、会社が立て替えるか、休職者が払うのかを決める必要があります。
休職する際には、休職中の給与支払いの有無や、保険料・税金支払いについて、職場に確認しましょう。
参考：人事院「病気休暇の取扱いについて（平成23年12月19日職職―402）」
自立支援医療制度
自立支援医療制度とは、病気によって定期的な通院が必要な方に対し、医療費の自己負担額を超えた分を補ってもらえる制度です。
自立支援医療制度には、精神通院医療・更生医療・育成医療の3種類があり、精神疾患のある方は「精神通院医療」が利用できます。
自立支援医療制度は、以下の所得区分ごとに自己負担額の上限が定められており、上限を超えた分の医療費が補償されます。
| 所得区分 | 上限額 | 重度かつ継続 | |
| 生活保護 | 月額0円 | ||
| 市町村民税非課税 | 年収80万円以下 | 月額2,500円 | |
| 年収80万円超え | 月額5,000円 | ||
| 市町村民税課税 | 年収約290万円～400万円未満 | 総医療費の1割または高額療養費の自己負担限度額 | 月額2,000円 |
| 年収約400万円～833万円未満 | 月額10,000円 | ||
| 年収約833万円以上 | 対象外 | 月額20,000円 | |
「重度かつ継続」とは、継続的な治療が必要で、高額な医療費負担が発生すると認められた方のことです。
自立支援医療制度については、以下の記事もご覧ください。
自立支援医療（精神通院医療）制度とは？対象者や申請方法、就職や仕事への影響を解説
生活福祉資金貸付制度
生活福祉資金貸付制度とは、一時的に生活費を必要とする方に対して、お金を貸し付ける制度です。
生活福祉資金は、あくまで「貸している」お金であるため、のちに返済する必要があります。
連帯保証人を立てる場合は無利子、立てない場合は年1.5％の利子が付きます。
適応障害で休職している方が利用できる生活福祉金は、以下の表をご覧ください。
| 生活福祉資金の種類 | 用途 | 金額 | |
| 総合支援資金 | 生活支援費 | 生活再建までに必要な生活費用 | 2人以上世帯：上限20万円 単身世帯：上限15万円 ※貸付期間は原則3ヵ月（最長1年） |
| 一時生活再建費 | 生活再建するために一時的に必要かつ日常生活費でまかなうことが困難な費用 | 60万円以内 | |
| 福祉資金 | 福祉費 | 病気やケガの療養に必要な経費 療養期間中の生活費 | 580万円以内 |
| 緊急小口資金 | 緊急かつ一時的に生計の維持が困難な場合に貸し付ける少額の費用 | 10万円以内 | |
出典：厚生労働省「生活福祉資金貸付条件等一覧（※新型コロナウイルス感染症の特例貸付の内容ではありません）」
生活福祉資金の申請は、お住まいの市区町村の社会福祉協議会にて受け付けています。
生活保護制度
生活保護制度も、休職中に利用できる制度の一つです。
資産や能力をすべて使ってもお金がなく、親族からも援助が得られない場合に利用できる「最後の命綱」としての役割を果たします。
生活保護の支給額は「最低生活費-世帯の全収入」で求められます。
最低生活費とは、1ヵ月生活するのに必要な最低限度の金額で、年齢や世帯人数、家賃などに応じて、国が定めた金額です。
生活保護は、生活状況に応じて、次の8つの扶助が支給されます。
- 生活扶助：日常生活に必要な費用（飲食物・衣服・水道光熱費など）
- 医療扶助：医療サービスの費用
- 住宅扶助：アパートなどの家賃
- 生業扶助：就労に必要な知識・スキルの習得にかかる費用
- 教育扶助：子どもの義務教育にかかる費用
- 出産扶助：出産費用
- 介護扶助：介護サービスの費用
- 葬祭扶助：葬祭費用
生活保護を利用するには、お住まいの地域の福祉事務所の「生活保護担当」にご相談ください。
参考：「休職中に活用できる社会保障制度のリーフレット」p27,28
適応障害で休職するとお金がなくなる理由
適応障害で休職すると、今までのように給与が入ってこなくなるケースがほとんどです。
労働者の給与は「労働の対価」として支払われるため、会社に所属していても、実際に仕事をしない場合は、給与が補償されない可能性が高いからです。
また、収入がなくなる以外にも、以下の理由でお金に困る方もいます。
- 住民税や健康保険料の支払い義務が続くため
- 病院への受診や診断書の費用がかかるため
上記の理由について、詳しく見てみましょう。
住民税や健康保険料など税金の支払い義務は続く
仕事をしていなくても、税金や保険料の支払い義務は発生しています。
具体的には、以下の税金・保険料を支払わなければなりません。
- 税金
- 住民税
- 保険料
- 健康保険料
- 厚生年金保険料
- 介護保険料（40歳以上の方）
住民税は前年度の収入で計算されるため、休職中も支払いが義務付けられています。
また、休職中も健康保険・厚生年金の受給資格は続いているので、保険料を支払う必要があります。
一方で、所得税は月収に応じて支払うため、給与がない場合は支払い義務がありません。
雇用保険料も給与額に対して発生するので、休職中の支払いは不要です。
税金や保険料の支払い方法は、職場によって異なります。
主な支払い方法として、次の2つが挙げられます。
- 会社の口座に振り込む
- 復職後に給与・現金で徴収される
休職期間に入る前に、支払い方法を担当者に確認しましょう。
病院への受診や診断書の費用がかかる
病院への受診や診断書作成の費用によって、お金がなくなる場合もあります。
適応障害で休職する場合、定期的な通院が必須です。
病院に通院して治療を受けると、受診料はもちろん、薬の処方箋料や通院するための交通費などが発生します。
また、職場によっては、休職を続けるために定期的に診断書の提出・面談をして、状況を伝える必要があります。
病院によって異なりますが、診断書の作成には2,000〜5,000円程度の費用が必要です。
病院への受診と診断書作成は、どちらも費用がかかるため、お金がなくなっていく方も多いです。
診断書作成には健康保険が適用されないため、医療費の支払い額を抑えるとよいでしょう。医療費の自己負担額を減らしたい方は、前述した「自立支援医療」もご利用ください。
参考：産労総合研究所「2012年 医療文書作成業務・文書料金実態調査」p5
適応障害で休職中にお金がない時の過ごし方
適応障害で休職した方のなかには、お金がなくて「どのように過ごせばよいかわからない」という方もいるでしょう。
休職中にできる、お金がない時の過ごし方は、次の5つです。
- 家でゆっくり休養する
- 適度に運動する
- 新しい趣味やスキルを身につける
- 家計の見直しと節約方法を考える
- 自己分析してみる
それぞれ詳しく見てみましょう。
家でゆっくり休養する
適応障害で休職している場合、家でゆっくり休養することを優先しましょう。
前提として、適応障害の休職は「病気療養のための休職」です。
必要以上にお金を使わずに、自宅で休養することをおすすめします。
休職期間に入ったばかりの時期は、とにかくストレスの原因から距離を置き、何もしないことを意識しましょう。
とくに仕事の人間関係や業務負担が原因の場合は、仕事のことは考えずに、無理せず休養してください。
具体的には、ソファやベッドに寝転がってみたり、好きなテレビや音楽を楽しんだりして、自由に過ごすとよいでしょう。
最初の1〜2週間は、仕事を休むことに対して罪悪感を覚えるかもしれませんが、休職中は「自分の見つめ直す期間」と捉えて、しっかり休むことが重要です。
適度に運動する
適応障害で休職すると、ずっと自宅で過ごすことになるため、人によっては「体力が落ちてきたな」と感じるかもしれません。
ある程度の自宅療養を経たら、適度に運動をしてみましょう。
休職中には、以下のような軽い運動を行い、体力を徐々に回復させるのがおすすめです。
- 近隣を散歩・ジョギングする
- 自宅で筋トレをする
- 軽いストレッチ・ヨガをする
散歩やジョギング、筋トレは、お金を使わずに時間が潰れるため、お金を気にせずに実行できます。
また、外の空気を吸ったり、日光を浴びたりすると、気分転換にもなります。
ただし、まだ完全に体力が回復したわけではないため、無理は禁物です。
運動する時は「10分まで散歩する」のように、時間を区切るとよいでしょう。
新しい趣味やスキルを試してみる
休職期間を利用して、お金のかからない趣味やスキルの習得を試してみるのもおすすめです。
何かに没頭すると、気持ちを切り替えられたり、時間を有効に活用できたりします。
お金のかからない趣味やスキル習得の例は、以下のとおりです。
- 読書
- 手芸
- 絵画
- パズル
- オンライン学習
図書館や市民センターなど、公共の施設を利用すると、お金をかけずに趣味を楽しんだり、スキルを習得できたりします。
新しいことへの挑戦は、自信の回復やモチベーションの向上にもつながります。
新しい趣味やスキル習得を試すときは、自分が「楽しい」と思えることを中心に行いましょう。
実際にやってみて、苦痛を感じずにできる活動を始めてください。
家計の見直しと節約方法を考える
今後の生活のためにも、家計の見直しと節約方法を考えてみましょう。
以下を参考にして、無駄な出費を抑えると、お金がなくても生活しやすくなります。
- 固定費の見直し
- 光熱費
- 通信費
- 車の保険料
- 値段が安いスーパー・日用品雑貨店の把握
- 不要なサブスクスクリプションの解約
もしご家族との関係が良好であれば、休職期間を実家で過ごすのも一つの方法です。
食費や水道光熱費を払う必要がないうえに、家事を家族に任せられるため、精神的な負担も減るでしょう。
さらに、フリマサイトをうまく活用する方法もあります。
フリマサイトにご自身の不用品を販売し、売却益で中古品を購入すれば、生活費の節約につながります。
自己分析してみる
症状が落ち着いてきたら、自分の考え方や仕事に対する価値観を分析してみてください。
とくに休職原因に焦点を当てて分析すると、自分の考え方や理想の働き方を見つけられます。
休職原因の分析は、以下の手順で行いましょう。
- 休職原因について考える
- 原因に対して自分が感じたことを振り返る
- 今後の対処法を考える
例えば、職場に苦手な上司がいる場合は「なぜ苦手なのか」を考えます。
原因をさらに深掘りすると、苦手と感じるようになった出来事や、上司と似た人物を苦手と感じた経験などが見つかるはずです。
根本的な原因が分かったら、上司との付き合い方を考えたり、部署異動を求めたりなどの対策を考えましょう。
適応障害の方が復職・再就職にするために利用できる支援制度・サービス
適応障害で休職している方が、復職や再就職するためには利用できる支援制度・サービスは、以下の4つです。
- ハローワーク
- 障害者就業・生活支援センター
- 自立訓練（生活訓練）
- 就労移行支援
これらの機関では、就労や生活に関する相談・助言を受けられたり、復職や再就職を目指すために必要なスキルを身につけられたりします。
ハローワーク
ハローワークには障害のある方専用の窓口があり、障害に理解のある職員が、就職活動や職場定着まで、ていねいにサポートしてくれます。
具体的な支援内容は、次のとおりです。
- 専門職員による相談・助言
- 応募書類の書き方支援
- 模擬面接の実施
- 職場実習のあっせん
- 職場開拓（事業主にお願いして、お探しの条件に合う求人を出してもらう）
また、必要に応じて、以下の機関と連携して支援を行う場合もあります。
- 障害者就業・生活支援センター
- 地域障害者支援センター
ハローワークの専用窓口では、障害者雇用に関する幅広い支援を行っているため、ぜひ一度ご相談ください。
障害者就業・生活支援センター
障害者就業・生活支援センターとは、障害のある方の就労面と生活面を一体的にサポートする機関です。
名称の「・」を取って「なかぽつ」と呼ばれることもあります。
障害者就業・生活支援センターの支援内容は、以下のとおりです。
- 就労支援
- 障害者雇用に関する相談・助言
- 関連機関との連携（ハローワーク・地域障害者支援センターなど）
- 職業準備訓練
- 職場実習のあっせん
- 就労定着支援
- 生活支援
- 日常生活に関する相談・助言（健康管理・金銭管理など）
- 関連機関との連携（福祉事務所・就労移行支援など）
障害者就業・生活支援センターについては、以下の記事もご覧ください。
障害者就業・生活支援センター（なかぽつ）とは？対象者や支援内容、利用の流れを解説
自立訓練（生活訓練）
自立訓練（生活訓練）では、日常生活を送るために必要なスキルを習得できます。
もし生活で困ったことがあれば、職員に相談可能です。
利用者は発達障害や精神障害のある方が多く、仕事が原因で調子を崩してしまった方もいます。
自立訓練（生活訓練）では、以下のスキルを集団で学んでいきます。
- 生活の基礎をつくる（健康管理・生活リズム・セルフケアなど）
- 自分の生活をつくる（金銭管理・家事・服装など）
- 自分と障害を理解する（障害理解・コミュニケーションなど）
- 地域生活を充実する（就労生活・恋愛・結婚・子育てなど）
- 自分の権利をいかす（社会保障・障害福祉制度など）
自立訓練（生活訓練）については、以下の記事もご参照ください。
自立訓練（生活訓練）とは？就労移行支援との違いや併用についても解説
就労移行支援
就労移行支援では、一般企業への就職を目指す障害のある方に対し、必要な知識・スキルの習得をサポートしています。
対象年齢は18〜64歳で、最長2年まで利用可能です。
就労移行支援の主なサービス内容は、次のとおりです。
- 職業訓練（働くうえで必要なスキル・マナーを習得する）
- 施設内作業
- 講座
- 企業実習
- 就活支援（実際の求人に応募する）
- 求人選定
- 選考フォロー
- 自己PRの仕方・障害特性の伝え方の習得
- 定着支援（職員が定期的に訪問・相談支援を行う）
- 職場訪問
- 相談
就労移行支援を利用すると、障害とうまく付き合いながら働く方法を見つけられたり、体調管理の方法を学べたりします。
就職後も継続的な支援が受けられるため、安心して働き続けられるでしょう。
適応障害で休職する時は利用できる制度やサービスを活用しよう
適応障害で休職すると、税金・保険料の支払いや定期的な通院によって、お金がなくなる場合もあります。
休職中の生活費をまかなうには、傷病手当金や年次有給休暇、生活福祉資金貸付制度などが利用可能です。
医療費の自己負担額を減らしたい方は、自立支援医療制度をご活用ください。
休職後に復職や再就職をする場合、就労移行支援の利用がおすすめです。
Kaienの就労移行支援では、専門家が推奨する、150種類以上のプログラムを実施しています。
また、発達障害や精神障害に理解のある企業200社以上と連携しているため、Kaien独自の求人も紹介できます。
見学や個別相談会も行っていますので、電話やご予約フォームから、お気軽にご相談ください。