うつ病の休職期間はどれくらい？休職期間の過ごし方や利用できる支援も解説

うつ病での休職を考えている方のなかには「うつ病で休職してもよいのだろうか」「どのくらい休職できるのか」と、悩んでいる方もいるでしょう。また、休職期間中の過ごし方がわからない方もいるかもしれません。

この記事では、うつ病を理由に休職してもよいかどうか、休職可能な期間、休職期間中の過ごし方について解説します。また、休職期間中に利用できる支援制度やサービスも紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

うつ病を理由に休職しても良い？

うつ病を理由に休職するのは、決して悪いことではありません。うつ病の治療に専念するには、休職は必要不可欠だからです。

うつ病による休職がずるいと思われてしまう理由は、以下の2つです。

• 人員不足によって業務負担が増えるから
• 休職していても収入があるから

上記の理由から、うつ病による退職を「ずるい」と感じる方もいますが、人手不足は会社の責任であるため、まったく気にする必要はありません。

休職すべきか迷う場合は、病院を受診し、医師や心理カウンセラーなどの専門家に相談しましょう。専門家が休職すべきと判断したら、職場の上司や人事労務担当者に相談し、ゆっくりと休養をとってください。

うつ病で休職する流れ

うつ病で休職する流れは、次のとおりです。

1. 病院を受診する
2. 職場の上司や担当者へ相談する
3. 休職に必要な書類を用意する
4. 職場との連絡手段を決めて休職する

基本的には、上記の流れに沿って休職手続きを進めますが、職場によって手続きの内容が異なる場合もあります。休職する際には、必ず職場の就業規則に従いましょう。

うつ病の診断については、以下の記事もご覧ください。

うつ病と診断されたらどうする？診断基準や診断書のもらい方、支援機関を解説

病院を受診する

「うつ病かもしれない」と思ったら、まずは精神科や心療内科を受診しましょう。医師からうつ病の診断を受けると、自分の状態を正確に把握したうえで治療計画を立てられます。

精神科や心療内科を初めて受診する場合、「何を話せばよいかわからない」という方もいるでしょう。受診する前に、以下の内容をメモにまとめておくのがおすすめです。

• 最近困っていること
• 睡眠に関すること
• 食事に関すること
• 体調のこと

病院を受診し、医師に「うつ病」と診断された場合は、診断書を作成してもらいます。診断書は、会社に休職を認めてもらうために必要です。なお、診断書作成には費用がかかります。具体的な金額については、のちほど解説します。

また、うつ病と診断されたら、以下の点について医師にご相談ください。

• 休職する必要はあるか
• 休職する場合、期間はどれくらいか

職場の上司や担当者へ相談する

医師にうつ病と診断され、休職についての説明を受けたあとは、職場の上司や人事・労務担当者へ相談します。相談すると同時に、診断書も提出しましょう。

一般的には、まず職場の上司に相談するケースが多いです。もしうつ病の原因が上司にある場合は、人事・労務担当者に直接相談します。

上司や担当者には、以下の点について相談します。

• うつ病で休職したいこと
• 病院でうつ病の診断を受けたこと
• 医師から休職を勧められたこと

職場に休職が認められたら、社内の休職制度を確認しましょう。とくに重要なポイントは、次の4つです。

• 休職可能期間
• 休職中の給与支払い
• 休職の手続き方法
• 休職中の社会保険料

上記のポイントを押さえておけば、安心して休職できます。もし就業規則を読んでもわからない点があれば、上司や担当者にご確認ください。

休職に必要な書類を用意する

休職の許可が下りたら、休職手続きに必要な書類を用意します。休職手続きには、休職届と診断書の提出を求められるケースが多いです。

休職届には、以下の4点について記入しましょう。

• 所属・部署・氏名
• 休職期間
• 休職理由
• 休職期間中の連絡先

診断書の費用は病院によって異なりますが、病院独自のフォーマットの場合は2,000〜5,000円程度が相場です。

休職中の給料支払いがなかったり、少なかったりするときは「傷病手当金」の申請ができます。傷病手当金とは、病気やけがで休職する場合に、給与の約3分の2を支給できる制度です。傷病手当金を申請するには、職場の担当者と主治医に申請書を記入してもらいましょう。

また、職場によっては、業務に使用するものを一旦返却するように言われるケースもあります。詳しくは職場の就業規則をご確認ください。

参考：産労総合研究所　2012年 医療文書作成業務文書料金実態調査　p5

参考：全国健康保険協会　病気やケガで休んだとき（傷病手当金）

職場との連絡手段を決めて休職する

必要な書類を職場に提出したら、休職期間中の連絡手段を決めましょう。休職は復職を前提として行うため、定期的に状況を報告する必要があるためです。

休職期間に入る前に、職場と以下の事項について決めておきます。

• 連絡手段（メール・電話など）
• 連絡頻度（週に1回・月に1回など）
• 連絡する人（上司・担当者）
• 連絡するタイミング

うつ病の症状が安定するまでは、電話やメールの返事ができないケースも考えられるため、自分の状態に合わせて、連絡が取りやすい方法を共有してください。また、うつ病の原因が上司にある場合は、連絡先に上司を含めないように配慮してもらいましょう。

病状を報告する方法とタイミングを決めておくと、会社から突然連絡が来て悩まされる可能性が低くなります。職場との認識のズレがないように、しっかりと話し合って決めることが大切です。

うつ病の休職期間はどれくらい可能？

うつ病の休職期間には個人差があり、休職可能期間も職場規定によって異なります。職場の就業規則には、休職可能期間の上限が記されています。

ある調査によると、メンタル不調による休職からの復職率は、以下のとおりです。

• 休職から3ヵ月で復職した割合：35％
• 休職から6ヵ月で復職した割合：58％
• 休職から12ヶ月で復職した割合：71％
• 休職から18か月で復職した割合：75％

あくまでも「目安」ですが、休職している方の約8割が3〜6ヵ月間ほど休職しているため、多くの職場で同程度の期間まで休職可能と考えられます。

もし会社が定めた休職期間までに回復せず、医師から「復職は難しい」と判断された場合は、休職期間を延長する必要があります。休職期間を延長する場合は、主治医の診断書を職場に提出し、判断を仰ぎましょう。

復職時期は自分の意思で決めず、主治医と相談して決めてください。

参考：J-ECOH スタディ「3 民間企業における長期疾病休業の発生率、復職率、退職率の記述疫学研究」p11

うつ病の平均的な休職期間

うつ病の平均的な休職期間は、休職した回数によって異なります。厚生労働省の調査によると、メンタル不調によって休職した場合、1回目の休職日数の平均は107日（約3.5ヵ月）、2回目は157日（約5ヵ月）です。

2回目の休職日数が長くなる原因は、入社年齢が高かったり、1回目の休職日数が長かったりすることが挙げられます。

また、うつ病の休職期間は、症状の程度によっても左右されます。うつ病の軽度・中度・重度の休職期間の目安は、以下のとおりです。

• 軽度のうつ病の休職期間：1ヵ月程度
• 中度のうつ病の休職期間：3～6ヵ月程度
• 重度のうつ病の休職期間：1年以上

このように、症状が軽ければ休職期間は短くなり、重症の場合は休職期間が長くなる傾向にあります。自分自身の状態と向き合いながら、復職時期について検討しましょう。

参考：厚生労働省「主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研究」p389

うつ病の休職期間中の過ごし方

休職手続きを終え、ようやく休職期間に入ったとしても「何をすればよいかわからない」という方もいるかもしれません。

うつ病での休職期間中は、以下のように過ごすとよいでしょう。

1. 心身の休養をとる
2. 病院の通院と服薬を続ける
3. 散歩やストレッチなど軽い運動をしてみる
4. 規則正しい生活を送る
5. 気持ちが落ち着いてきたら主治医へ復職の相談をする

休職期間中の過ごし方で重要なのは、無理をしないことです。体調が悪いときは、何もしなくても問題ありません。

心身の休養をとる

休職期間に入ったら、まずは心身の休養をとりましょう。「会社を休んでしまって迷惑をかけていないだろうか」と心配する方もいるが、会社が業務調整をしているため、不安になる必要はありません。

休職中は刺激のある生活を避け、ストレスの原因から離れて、仕事のことは考えないようにゆっくりと過ごします。最初は寝てばかりの生活になるかもしれませんが、睡眠は疲れ切った心と体を癒すためには必須です。

復職については、しばらく考えないようにします。焦って復職を急ぐと、かえって病状が悪化してしまう可能性があるためです。

休職期間に入ってすぐは、うつ病の治療を最優先し、症状の緩和に努めることが大切です。

病院の通院と服薬を続ける

休養と同時に、病院の通院と服薬を続けましょう。主治医の指示に従って通院することで、「まだ休養が必要」「そろそろ外出してもよい」といったアドバイスを受けられます。

また、主治医から薬を処方されたら、飲み忘れないように服薬してください。うつ病のときは脳の扁桃体（へんとうたい）という部分が活発になり、不安や焦りを感じやすくなっています。扁桃体の興奮を抑えるには、病院で薬をもらった薬を頓服する必要があります。

もし薬が合わない場合は自己判断で薬を中止せず、主治医に相談するか、別の病院にセカンドオピニオンを求めましょう。

「外出するのが面倒」という方もいるかもしれませんが、うつ病から回復するためには、継続した治療が必要です。

散歩やストレッチなど軽い運動をしてみる

休養を続け、薬の効果が出てくると、少しずつ動けるようになります。主治医にしっかりと休養がとれているか確認し、外出の許可が出たら、散歩やストレッチなどの軽い運動をしてみましょう。

近隣を散歩したり、ストレッチをしたりすると、体力づくりやリフレッシュの効果が期待できます。激しい運動はせず、徐々に体を動かすことに慣らしていきましょう。

また、外出する時間帯は太陽が出ているときがおすすめです。日光を浴びると、脳内に「セロトニン」というホルモンが分泌され、安心感や幸福感を得られるためです。

外出が難しい日は、室内でストレッチをしたり、窓から差し込む日光を浴びてゆっくり過ごしたりしましょう。

規則正しい生活を送る

休職期間中は、できるだけ規則正しい生活を送ることが大切です。不眠や過眠の症状が少しずつ落ち着いてきたら、夜に寝て昼に起きる生活リズムを作るとよいでしょう。ただし、起きるのが難しい場合、無理する必要はありません。

睡眠と並行して、バランスの取れた食事をとりましょう。栄養バランスが整うと心身の健康が保たれ、体力の回復にもつながります。少しずつ食欲が出てきたら、1日3食を毎食同じ時間に食べてみてください。

規則正しい生活を送り、体力が回復しはじめたら、徐々に就業時の生活リズムへと近づけていきます。可能であれば、午前中にどこかへ通う習慣を身につけるのがおすすめです。朝日を浴びると就寝・起床時刻が安定し、生活リズムが定着しやすくなります。

気持ちが落ち着いてきたら主治医へ復職の相談を

気分の落ち込みや感情の起伏などの症状が落ち着いてきたら、復職について主治医に相談してみましょう。復職時期は、主治医や周りの方の意見を踏まえて、じっくりと検討します。

厚生労働省によると、以下の基準を満たしていれば、復職可能と判断されます。

• 復職に対して十分な意欲がある
• 通勤時間帯に1人で安全に通勤ができる
• 決まった勤務日・時間での就労が継続して可能である
• 業務に必要な作業ができる
• 作業による疲労が翌日までに十分回復する
• 睡眠・覚醒リズムが整っている
• 昼間に眠気がない
• 業務を遂行できる程度の注意力・集中力が回復している

職場との面談では、復職のスケジュールや職場でのサポート体制、慣らし出勤などについて話し合い、負担にならない方法で復職しましょう。

参考：厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」p8

うつ病の休職期間に利用できる制度やサービス

うつ病の休職期間中に利用できる支援制度やサービスは、次の4つです。

• 障害者就業生活支援センター
• リワーク
• 就労移行支援
• 自立訓練（生活訓練）

上記の制度やサービスでは、復職や就労、日常生活に関するトレーニングや相談・助言を受けられます。

Kaienは「就労移行支援」と「自立訓練（生活訓練）」を運営しています。休職中の方に対してはリワーク支援も行っていますので、ぜひご活用ください。

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターとは、障害のある方の就労面と生活面をサポートをする機関で、全国に337ヵ所設置されています。

障害者就業生活支援センターの支援内容は、以下のとおりです。

• 就労支援
  • 障害のある方の就労についての相談・助言
  • 障害特性を踏まえた雇用管理についての助言
  • 就職に向けた準備支援（職業準備訓練・職場実習のあっせん）
  • 関連機関（ハローワーク・地域障害者職業センターなど）との連携
  • 職場定着支援
• 生活支援
  • 障害のある方の日常生活についての相談助言
  • 関係機関（医療機関・福祉事務所など）との連携

障害者就業・生活支援センターでは、仕事に関することだけでなく、金銭管理や服薬管理、生活リズムなど、日常生活における困りごとも相談可能です。

障害者就業生活支援センターの詳細については、以下の記事もご覧ください。

障害者就業生活支援センター（なかぽつ）とは？対象者や支援内容、利用の流れを解説

参考：厚生労働省「障害者就業生活支援センターの概要」

リワーク

リワークとは、うつ病をはじめとするメンタル不調で休職している方に対し、職場復帰や疾患の再発防止に向けたプログラムを実施することです。

リワークプログラムは、主に以下の4つの機関で行われています。

• 医療機関
• 地域障害者職業センター
• 就労移行支援
• 職場

リワークプログラムの代表例は、次のとおりです。リワークプログラムは、主治医の許可が下りてから参加しましょう。

プログラム名	内容
認知行動療法	休職前とは違った物事の捉え方を身につける
SST（ソーシャルスキルトレーニング）	対人面でのやり取りをロールプレイング形式で学ぶ
オフィスワーク	職場と似た環境で、実際の業務と近い作業を行う
グループワーク	ほかのリワーク参加者とグループで活動する
キャリアデザイン	今までのキャリアを振り返り、自分の能力を発見する
セルフケア	ストレス対処法を習得する

就労移行支援

就労移行支援では、18歳以上65歳未満の障害のある方が、企業や在宅での一般就労を目指すためのトレーニングを受けられます。就労移行支援のサービス内容は、以下のとおりです。

• 通所前期
  • 基礎体力の向上
  • 集中力・持続力などの取得
  • 適性課題の把握
• 通所中期
  • 職業習慣の確立
  • マナーあいさつ身なりなどの習得
  • 施設外授産
  • 職場見学・実習
• 通所後期
  • 職業習慣の確立
  • マナー・あいさつ・身なりなどの習得
  • 求職活動
  • 職場開拓
  • トライアル雇用
• 訪問期
  • 職場定着支援

Kaienでは、専門家が推奨する、次の就労移行支援プログラムを実施しています。

• 実践的な職業訓練
  • 100種類以上の職種を体験
  • プログラミング・デザインの専門コースも完備

• 社会スキル・自己理解講座
  • 自分の強み・弱みの整理
  • 苦手なことへの対処法の習得

就労移行支援については、以下の記事もご覧ください。

就労移行支援とは？受けられる支援や利用方法をわかりやすく解説

参考：厚生労働省「就労移行支援事業」p1,2

自立訓練（生活訓練）

自立訓練（生活訓練）では、18歳以上65歳未満の障害のある方が、生活スキルや対人スキルの向上を目指したトレーニングや相談・助言を受けられます。就労移行支援との違いは、以下のとおりです。

	自立訓練（生活訓練）	就労移行支援
目的	生活能力の向上	企業や在宅での一般就労
サービス内容	自立した日常生活を送るためのトレーニング・相談・助言	一般就労を目指すためのトレーニング・就職活動および職場定着支援
利用期間	最長2年または3年（長期入院者の場合）	最長2年

出典：厚生労働省「就労移行支援事業」p1

出典：厚生労働省「自立訓練（機能訓練生活訓練）に係る報酬基準について≪論点等≫」p5

Kaienの自立訓練（生活訓練）では、次の3つのカリキュラムを実施しています。

1. ソーシャルスキル
   日常生活に必要な知識を講座で学ぶ
2. マイプロジェクト
   講座で学んだことを、数週間のプロジェクトで実践する
3. カウンセリング
   スタッフと1対1で話し合い、振り返りを行う

自立訓練（生活訓練）については、以下の記事もご覧ください。

自立訓練（生活訓練）とは？就労移行支援との違いや併用についても解説

うつ病の休職期間には支援サービスの利用がおすすめ

うつ病での休職は、決して「甘え」や「ずる」ではありません。身体の病気やケガと同じように、メンタル不調も療養に専念する必要があるためです。

うつ病の休職期間の平均は、3.5ヵ月です。ただし、休職期間の長さには個人差があり、休職した回数や症状の重さによって異なります。復職時期については、自分の状態と向き合い、主治医と相談しながら決めましょう。

休職期間中は、支援制度やサービスの利用がおすすめです。Kaienは、就労移行支援と自立訓練（生活訓練）を行い、休職している方の就労面と生活面をサポートしています。

「休職中に通う場所が欲しい」「自分の働き方についてもう一度考えてみたい」という方は、Kaienにご相談ください。

監修者コメント

うつ病の治療において休養は第一選択と言って良い選択肢です。これまで休み無く働いてきた方にとって一定期間の休職に入ることは勇気の必要なことでしょうが、休養無しに回復することが難しいのがうつ病です。さて、休職するとなったらどのくらいの期間か、ということにも関心があるかと思います。多くの場合、1ヶ月では短すぎます。1ヶ月と聞いて長いと感じる方も多いかもしれませんが、2週間毎の外来間隔だとわずかに2回。正直1ヶ月等期間はあっという間に過ぎてしまい、復職への心の準備が整わないことがほとんどでしょう。できれば3ヶ月は休養したいところです。3ヶ月あれば、最初の1ヶ月は完全休養、2ヶ月目から徐々に行動量を増やし、復職への準備にあてることができます。もちろん、それ以上に必要なこともあります。ご本人だけでなく、家族や会社も含めて焦らず回復を待ちましょう。また、復職時には不安がつきものです。その不安を和らげるためには、会社と復帰後の勤務について話す必要がありますね。最近では産業医さんとの面談がある企業も多いはず。主治医、及び会社と復職に向けた話し合いでは、無理のない復職が可能になるよう正直に自分の症状や回復の間隔を話してみてください。記事にある通り、復職に向けた支援機関の利用も選択肢として考えられるといいですね。

---