休職の理由は人それぞれですが、休職歴があることで転職活動に不安を感じる方も少なくありません。「休職経験があると転職に不利になってしまうのではないか」と悩むこともあるでしょう。
そこで本記事では、転職が不利になりやすい代表的な休職理由の例や、適切な転職タイミングについて解説します。また、転職において休職経験が不利にならないようにするための具体的な対策もご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
休職すると転職活動は不利になる？不利になるケース3例
休職経験があると転職活動が不利になるのではないかと心配する方も多いでしょう。
休職によって転職活動が不利になるかどうかは休職理由によって異なり、企業の受け取り方もさまざまです。ある企業にとってネガティブな印象を与える場合でも、別の企業では問題視されないこともあります。
ここでは一般的な例として、転職活動で不利になりやすいと考えられる代表的なケースを3つご紹介します。
家庭の事情を理由に休職している
家庭の事情で休職をした場合、個別の事情や休職期間によっては転職活動で不利になりやすくなります。
引越しや出産など、明確な期間があり一定の理由で区切りがつく事情であれば、問題視されることは少ないでしょう。しかし、親族の介護や家庭内の不和などの長期化しそうな家庭の事情では、仕事への影響について採用担当者から懸念を抱かれることもあります。
完治が難しい病気を理由に休職している
ケガや病気による休職は、後遺症なく完治していれば不利になることは多くありません。しかし、指定難病などの完治が難しく長期的な治療が必要な病気で休職していた場合、転職活動において不利になる可能性があります。
この場合、企業側から「病気の影響で長期的に安定して働くことが難しいのではないか」と懸念されることがあります。特に治療のために頻繁な通院が必要な場合や、体調の変動が激しい場合、仕事への影響を心配されてしまうでしょう。
また、過去の休職期間が長期に及んでいたり休職を繰り返したりしている場合、「再度の休職が必要になるかもしれない」と捉えられる場合もあります。
精神的な病気を理由に休職している
精神的な病気を理由に休職した場合も、前述の完治が難しい病気による休職と同様に転職活動で不利になることがあります。
適応障害やうつ病といった精神疾患で休職した経験があると、企業から「再発のリスクがあるのではないか」「職場環境や業務のプレッシャーに弱いのではないか」と懸念を抱くケースが少なくありません。精神的な病気の発症理由が過去の業務と直接関係している場合、似たような状況になったら再び休職してしまうのではないかと心配されることもあるでしょう。
また、精神的な病気はケガや身体的な病気と異なり、回復しているのかどうか外部からはわかりにくいことも、採用担当者が慎重になる要因の一つです。
休職中の転職活動をおすすめしない理由
休職中の転職活動に関しては、法律の縛りがあるわけではありません。
しかし、休職中に転職活動を行うと職場とのトラブルに発展するリスクがあります。就業規則で休職中の転職活動を禁止しているケースもあるため、一般的には休職中の転職活動は避けたほうがよいと考えられます。
ここでは、休職中の転職活動をおすすめしない理由として、以下の2点に分けて詳しく解説します。
- 休職中の転職活動がばれてトラブルになるリスクがある
- 心身の不調が悪化する可能性がある
会社のためだけでなく自分のためにも、休職中に転職活動をすることのリスクを知っておきましょう。
休職中の転職活動がばれてトラブルになるリスクがある
休職中の転職活動が職場に知られると、信頼関係が崩れたりトラブルに発展したりする可能性があります。休職制度は復職を前提として設けられている制度であり、その間の転職活動は制度の悪用と受け取られる場合もあります。
意外なきっかけで職場に転職活動がばれてしまうこともあります。たとえば、SNSでの発言から転職活動中であると推測されてしまう、面接先企業の社員と現職の同僚や上司につながりがある、といった例が挙げられます。また、同僚に相談した内容が人づてに広まり、上司や人事まで届いてしまうケースも考えられます。
心身の不調が悪化する可能性がある
転職活動には多くのエネルギーを使います。企業のリサーチや書類作成、面接準備など、進めるべきステップが多く、心身ともに疲労がたまることが少なくありません。特にメンタルの不調によって休職している場合、転職活動が大きな負担となってしまいます。
休職の本来の目的は休養です。休職中に無理をして転職活動を行うと十分な休養が取れずに体調がさらに悪化し、休職も転職活動もうまくいかなくなる恐れがあります。
仮に転職先が決まったとしても、十分な休養が取れなかったことで次の職場で十分なパフォーマンスを発揮できず、新しい環境への再適応が困難になるケースもあります。
休職中はまず心身の回復を最優先とし、体調が整った後に復職や転職活動を考え始めましょう。健康な状態で改めて行動を始める方が、長期的に見て良い結果につながります。
転職活動のタイミングは休職中ではなく退職後がおすすめ
これまで解説してきたように、休職中の転職活動が職場にばれると信頼関係が壊れてしまい、さらに転職活動そのものの負荷によって心身の状態が悪化するケースもあります。そのため、転職活動を始めるタイミングは休職中ではなく退職後か復職後がおすすめです。
退職後であれば今の職場に気を遣う必要がなく、転職活動に集中することができます。また、休職中に十分な休養を取って心身の状態が整った状態で転職活動を始められるため、自分の希望に合った仕事をじっくり探す余裕が生まれます。
さらに、応募書類を書く際や面接の際に休職中であることを説明する必要がなく、採用担当者にポジティブな印象を与えやすくなります。健康状態に関する不安が減る分、スムーズに転職活動を行える点もメリットです。
休職していても転職で不利にならないための方法
「休職すると転職活動は不利になる？不利になるケース3例」では、理由によっては休職経験が転職活動で不利になる可能性があると解説しました。しかし、説明のポイントを押さえれば、採用担当者にマイナスの印象を与えずにすむ場合もあります。
ここでは、不利を回避するための具体的な方法として以下3点を解説します。
- ポジティブに休職理由を話す
- 現在の心身の健康状態を伝える
- 今後のキャリアプランや目標を伝える
「面接では休職についてどのように説明すればよいのか」「休職していたことを自分から伝えたほうがよいのか」といったお悩みにもお答えしますので、ぜひご覧ください。
ポジティブに休職理由を話す
休職していたことを応募書類に記載する義務はありませんが、過去の源泉徴収票の確認やリファレンスチェックを通じて知られる可能性があります。面接で休職経験やその理由について質問された場合にポジティブに説明できるよう、準備しておくことが重要です。
説明のポイントとしては、休職経験から得た学びや気づきを強調しましょう。たとえば、「休職前は〇〇と考えていましたが、休養を経て自分を見つめ直し、▲▲な考え方に変わりました」といった説明をすると、前向きな印象を与えやすくなります。
休職した事実やその理由について偽ってはなりませんが、必要以上に詳しく話す必要もありません。ネガティブな印象を残さないよう「何を話して何を話さないべきか」「どのように説明するか」を事前に整理しておきましょう。
現在の心身の健康状態を伝える
休職経験があると、現在の健康状態について不安を持たれやすくなります。採用担当者は「現在も調子が悪い状態が続いているのではないか」「採用したとしても再度休職してしまうのでは」と懸念しているため、現在の体調が安定していることを明確に伝える必要があります。
「以前は○○が原因で休職しましたが、治療と休養を経て体調が改善しています」といったように、現在の健康状態についてはっきりと説明しましょう。
また、定期的な通院や薬の服用をしている場合でも、仕事との両立について具体的に説明することが大切です。「通院は月に◯回で、勤務時間外に済ませる予定です」など、就業に影響がないことを伝えると、採用担当者の不安を軽減できます。
医師の診断書や健康状態を証明する書類があればより説得力が増すため、可能であれば面接時に用意しておきましょう。
今後のキャリアプランや目標を伝える
面接ではこれからのキャリアプランを具体的に伝えると、ポジティブな印象になります。明確な目標とそれに向けて努力を惜しまない姿勢を示しましょう。
例えば「これまでの経験を活かしながら、今後はより専門性を高めたいと考えています」「スキルアップを目指し、業務の効率化やチームの成長に貢献したいです」といった現実的なキャリアプランが効果的です。休職理由と絡めて、休職経験が成長の糧となりポジティブに働いていることを説明できれば、採用担当者により良い印象を持ってもらいやすくなります。
ただし、非現実的なプランを語ると逆に不信感を招く可能性があるため、あくまで現実的なプランを意識して説明しましょう。過去の経験と今後の目標に統一感があると、説得力が増します。
休職した経験が転職で不利にならないために活用できるサービス
休職経験があっても、適切な支援サービスを活用することでスキルアップやキャリア形成を図り、不利な状況を改善できます。
本章では、活用できるサービスの例として以下の4つを解説します。
- 職業訓練
- 障害者就業・生活支援センター
- 就労移行支援
- 自立訓練（生活訓練）
それぞれの違いや特徴を知り、自分に合ったサービスを検討しましょう。
職業訓練
職業訓練は国（労働局）による就職支援制度です。ハローワーク（公共職業安定所）や職業訓練校、民間の教育機関や専門学校、オンライン学習などで提供されており、無料で受講できる場合もあります。これから働く人や働く意欲のある人が対象で、休職を経て退職した場合にも利用可能です。
職業訓練で学べるスキルの例としては、以下のようなものが挙げられます。
- 事務（OA事務、医療事務など）
- 介護
- 電気設備
- プログラミング
- Webデザイン
- ファイナンシャルプランナー
職業訓練を通して就職先で即戦力として活躍できるスキルを習得でき、専門性が必要な職業に就ける可能性も広がります。
一定のスキルや資格を持っていることを説明できるため、採用担当者に前向きな印象を与えやすくなるでしょう。「学ぶ姿勢がある」とポジティブな評価を受けられる可能性も高まります。
職業訓練について詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
職業訓練とは？種類やコース、受講のメリットから申し込みの流れまで解説
障害者就業・生活支援センター
障害者就業・生活支援センターは、障害を持つ方の就労や生活支援を総合的に行う機関です。全国に設置されており、身体障害、知的障害、精神障害、難病といった、何らかの障害がある方向けに、仕事探しや職場への定着支援、日常生活のサポートを行っています。
相談者の特性や休職経験を踏まえて適切なアドバイスや職業斡旋を受けられ、障害に理解のある企業ともマッチングしやすくなるでしょう。健康管理やお金の管理、行政手続きなど、仕事だけでなく生活面での困りごともサポートしてくれるため、自立した生活に向けての第一歩を踏み出すのに適したサービスです。
利用料は原則として無料で、障害者手帳や診断書も必須ではありません。発達障害グレーゾーンの方など、診断書はないものの社会生活に支障があると感じている方も、まずは相談してみることが可能です。
障害者就業・生活支援センターについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
障害者就業・生活支援センター（なかぽつ）とは？対象者や支援内容、利用の流れを解説
就労移行支援
就労移行支援は、一般就労を目指す障害者の方向けの就職サポートを行う施設です。医師の診断書や意見書があり、自治体が必要性を認めれば障害者手帳がなくても利用できます。例えば発達障害グレーゾーンの方も利用できる場合がありますので、まずは相談してみましょう。
就労移行支援では、以下のようなサポートが行われます。
- 職業訓練：座学、訓練、実習などを通して実際に働くうえで役立つスキルやマナーを身につける訓練
- 就活支援：性格や特性、得意分野に応じた求人の紹介や、応募書類の添削、面接対策などの就活サポート
- 定着支援：就職した後に職場で生じた困りごとを相談できるなど、安定して働くためのサポート
実習やロールプレイを通して実践的なスキルを身につけられるため、休職経験があっても不利なく転職活動を進められます。
Kaienの就労移行支援カリキュラムでは、基本的なビジネススキルやコミュニケーションスキルに加え、パソコン操作やIT・デザインスキルなど、仕事に直結するスキルを習得できるカリキュラムを提供しています。
Kaienのカリキュラムについてより詳しく知りたい方は、以下のページもご覧ください。
自立訓練（生活訓練）
自立訓練（生活訓練）は、自立した日常生活を目指す支援プログラムです。就労移行支援との違いは、就職そのものではなく生活能力の向上に重点を置いている点です。自立して生活できるようになれば、就労への準備を適切に整えることができます。
例えば、スケジュール管理や健康管理、ストレスケアの方法を学ぶことで日常生活が安定し、就職後も安定して働けるようになります。休職経験がある方にとっては、自立訓練によって「生活面の課題を解決した」というアピールポイントを得られるのもメリットです。
発達障害や精神障害といった特性があり、休職を経て生活リズムが乱れてしまっている方やストレスのコントロールが難しい方は、自立訓練も検討してみるとよいでしょう。
自立訓練（生活訓練）についてより詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
自立訓練（生活訓練）とは？就労移行支援との違いや併用についても解説
休職してから転職を検討している方は支援サービスの活用がおすすめ
休職した理由によっては転職が不利になることもありますが、ポジティブな印象になるよう説明方法を工夫したり、支援サービスを利用したりすることで、転職が成功しやすくなります。
休職を経て転職を検討しているなら、支援サービスの活用も検討してみましょう。スキルアップのための訓練や就活サポートも受けられるため、自分ひとりだけで転職活動をするよりも、スムーズに進めることができるでしょう。
Kaienの就労移行支援カリキュラムでは、利用者様の特性や性格、得意・不得意に合わせた訓練やサポートを提供します。各施設で見学・個別相談会を随時開催しておりますので、ぜひ一度ご相談にお越しください。
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