うつ病と診断されたらどうする？診断基準や診断書のもらい方、支援機関を解説

うつ病かも、と思う症状に悩んでいても、いざ診断されたら仕事や生活面にデメリットがあるのではと、受診を迷っている方も少なくありません。今の仕事は続けられるのか、辞めた場合は再就職できるのかなど、診断を受けた後に生活がどう変化するのか不安も多いでしょう。

本記事では、うつ病と診断されたらどう対応すれば良いのか、うつ病の診断基準や診断書のもらい方などを含めて解説します。うつ病の方に対するさまざまな支援機関についても紹介するので、ぜひ最後までお読みください。

うつ病かもと思ったらどうする？

うつ病は気分障害の1つに分類される精神疾患です。一時的な気分の落ち込みではなく、長期間に渡って悲しみや憂うつ感といった精神症状が改善されない状態が続き、不眠や倦怠感など身体への不調もあらわれます。

うつ病はストレスや辛く悲しい体験だけでなく、嬉しい出来事の後にも発症するケースがあり、特別な人だけがかかる病気ではありません。

抑うつ状態を放置すると症状が悪化し、日常生活や仕事に影響を及ぼすことも少なくないため、「うつ病かも」と思ったら早期に適切な治療を受けることが重要です。

うつ病の症状

「うつ病かも」と思ったら、心身に以下のような症状やサインがあらわれていないか確認してみましょう。ここでは、自分で気づく症状・サインと、周囲が気づくサインに分けて紹介します。

自分で気づく症状・サイン	周囲が気づくサイン
常に気持ちが沈む・楽しくない 物事を否定的に捉えてしまう 食欲がない 眠れない・すぐ目が覚める 疲れやすい 集中力が続かない 意欲がわかない 人に会いたくない　など	前に比べ表情が暗い・活気がない 体調不良による欠勤、遅刻、早退が増える 仕事や普段の生活でミスが多くなる 飲酒量が増える 人と会話をしなくなる 涙もろくなる　など

当てはまる項目が多い場合は、うつ病を発症していたり、症状が悪化していたりする可能性があるため、早めに専門の医療機関を受診しましょう。

うつ病はどこで診断してもらえる？

うつ病の自覚症状がある方は、医療機関を受診し適切な治療を受けることが大切です。

うつ病の治療には十分な休養を取ることが大前提で、薬物治療や精神療法などをおこないながら経過を見ていく必要があります。治療を開始してすぐに良くなる病気ではなく、回復後も再発する恐れがあるため、焦らず治療を続けていかなければなりません。

うつ病は「精神科」「心療内科」をはじめ「メンタルクリニック」「こころのクリニック」などで診断を受けられます。症状が悪化する前に早めに受診をし、治療を開始しましょう。

うつ病の診断基準

うつ病の診断に主に用いるのは、アメリカ精神医学会による「DMS-5（精神疾患の診断・統計マニュアル／最新版はDMS-5-TR）」と、世界保健機関（WHO）による「ICD-10（国際疾病分類／最新版はICD‐11）」の2つです。

DMS‐5では、ほとんど毎日、一日中気分が落ち込む、興味・喜びを感じない、食欲低下や増加による体重の変化が著しい、不眠・過眠があるなど、全9項目の症状のうち、先の2つを含む計5つ以上当てはまり、その状態が2週間以上継続する場合に診断されます。

一方ICD‐10では、抑うつ気分、興味・喜びの喪失、易疲労性（普段よりも疲れやすい）の3つの症状のうち2つ以上当てはまり、さらに集中力・注意力の減退、自己評価・自信の低下、食欲不振、睡眠障害などの症状を伴う状態が2週間以上続くかどうかが診断基準となります。

うつ病は二次障害の可能性も

うつ病は本人の気質や心身的ストレス、辛い・悲しい・嬉しいといった出来事が引き金となるほか、原因が思い当たらないケースや原因となる問題が解消しても気分が回復しない場合もあります。また、うつ状態を引き起こす病気や発達障害*が背景にあることにより、二次障害としてうつ病を発症することも珍しくありません。
うつ病を引き起こす主な病気は、双極性障害、適応障害、統合失調症といった精神疾患のほか、認知症、甲状腺機能障害、糖尿病などの身体疾患などが挙げられます。

また、発達障害の特性によりミスが多発する、成功よりも失敗体験が多いといった生きづらさがストレスとなり、うつ状態を併発する二次障害のケースもあります。
うつ病か、別の病気や発達障害による二次障害なのかによって優先すべき治療が変わることもあるため、症状がある場合には早めに医療機関を受診しましょう。

適応障害からうつ病と診断されるケースも

適応障害とは、職場の環境などに上手く適応できないことにより、心身にさまざまな症状があらわれる状態です。仕事や人間関係のストレスなど発症原因がはっきりしていて、うつ病と似た症状もあります。

適応障害は通常、6ヶ月以内に症状が改善されるケースが多く、原因から離れてしまえば症状は治まるのが特徴です。しかし適応障害はうつ病の一歩手前と言われるように、長期化するとうつ病に移行する方も少なくありません。

対処や治療が遅れるとその分悪化してしまう可能性もあるので、早めに診断を受けることが大切です。

うつ病と診断されたらデメリットはある？

うつ病と診断をされた場合は、医療機関で適切な治療を受け、休養をとって回復に専念することが第一です。うつ病がありながら仕事を続けていると、集中力や意欲の低下によりミスが増える、体調不良により欠勤・遅刻・早退をしがちになるなど、業務に支障が出る恐れがあります。

うつ病による休養のために休職や退職をすれば、少なからずキャリアに影響が出るためデメリットに思うかもしれません。金銭面を含む生活の不安を感じる方もいるでしょう。しかし、そのまま仕事を続ければ症状が悪化し、回復により多くの時間を要する可能性が高いです。うつ病の方向けの経済支援も充実しているので、過度に心配する必要はありません。

うつ病は一進一退を繰り返しながら回復に向かい、症状が治まっても再発する恐れがあるため、長い期間をかけて付き合うことになります。無理をせず、まずは休養を優先しましょう。

うつ病と診断されても仕事を続けるべき？

うつ病の診断をされた場合、生活のため仕事を続けるべきか、しっかり治すために休むべきか判断に迷うこともあるでしょう。

先でも述べましたが、うつ病のまま仕事を続けると症状が悪化する可能性や、良くなったと思ったら悪くなるなど、再発を繰り返すケースも少なくありません。まずは心身が休まる環境を整え、適切な治療を受けてうつ病の回復に専念することが大切です。

一先ず仕事を休み、今後について休養しながら考えたい場合は休職制度を利用するのも良いでしょう。会社に休職制度がない場合は、退職も視野に入れて検討してください。

うつ病での休職について

うつ病で休養する際、会社に休職制度があれば休職が可能です。休職可能期間は会社によって異なり、勤続年数等により変わるケースもあるため、治療に必要な期間を休職できるのか、事前に確認しておきましょう。

うつ病での休職手続きの流れは、以下のとおりです。

1. 医療機関を受診して診断書を受け取る
2. 会社に休職の意思を伝える
3. 休職手続きをする

なお、休職中の給与は多くの会社が原則無給としていますが、うつ病による休職の場合は傷病手当金を受け取ることができます。傷病手当金は「正社員・契約社員等で、職場の健康保険に加入している」「仕事と関係のない病気やケガで長期間働けず、給与を受け取ることができない」方が対象となり、給与の約2/3が生活費として支給されます。

このような経済支援を利用すれば、休職中の生活への不安が解消され、休養に専念できるでしょう。

休職後に復職する際は、リワークやリハビリ出勤などの支援制度を活用できますので、無理せず自身のペースで進めることができます。

うつ病での診断書のもらい方

うつ病で診断書をもらう際は、大まかな流れを把握しておくとスムーズに進められます。

診断書をもらう流れは以下の通りです。

1. 精神科・心療内科などの医療機関で医師の診察を受ける
2. 医師によりうつ病の診断を受け、診断書の作成を依頼する
3. 医療機関の窓口・郵送にて診断書を受け取る

診断書には患者情報や病名の他に、うつ病の発症時期や治療・療養が必要な期間なども記載されます。また、診断書の利用目的によっても記載項目が変わるため、何のために診断書が必要なのかを医師に事前に伝えておくと良いでしょう。

うつ病の診断書をもらうメリット

うつ病の診断書は、休職するときをはじめ、休職せずに合理的配慮を求めて業務を続ける場合、障害年金や自立支援医療を受ける際にも必要になります。

うつ病は周囲の理解を得にくい場合もあり、「落ち込みやすいだけなのでは」「ストレスを発散すれば改善するのでは」などと軽く捉えられてしまう可能性もあります。そのような場合に医師の診断書があれば病気を明確に証明でき、周囲の理解を得て治療に専念することが可能です。

また、診断書があれば自立支援医療や障害年金の受給もできるため、傷病手当金に加え手厚い経済支援が受けられ、生活の負担を軽減できるメリットもあります。

うつ病の診断書をもらうデメリット

うつ病の診断書は診察を受けてその場でもらえる場合もあれば、作成に2週間からそれ以上の期間を要する場合もあります。診断書が必要な時期の直前に作成を依頼すると、受け取りが間に合わない可能性もあるため注意が必要です。

また、診断書の発行には3,000～5,000円程度の費用がかかり、内容が複雑なものはそれよりも高額になります。診断書をもらう際には、期間や費用がかかることを考慮しておきましょう。

うつ病で再就職する際の支援機関

うつ病で休職や退職をして休養に専念しても、「回復後に無事職場復帰や再就職ができるのか」と不安になることも考えられます。そのような不安を解消できるのが専門の支援機関です。

例えば就労移行支援事業所では、障害のある方が一般企業に就職するための支援をおこなっています。うつ病の方は障害福祉サービス受給者証があれば利用でき、主に仕事に必要なスキルや自己管理方法の習得、メンタル面の相談などのサポートを受けることが可能です。

地域若者サポートステーションでは、15～49歳の方を対象に就労支援をおこなっており、コミュニケーション講座や就業訓練等に参加できます。

地域障害者職業センターでは、うつ病の方や障害のある方それぞれのニーズに応じて職業リハビリテーションを提供しているのが特徴です。

このように、うつ病の方が復職や再就職に向けて利用できる支援機関は多数あるため、仕事への困りごとがある方は利用を検討してみましょう。

Kaienの就労移行支援

Kaienでも就労移行支援を実施しています。Kaienでは、一人ひとりに専門知識を持ったスタッフを配置し、就職、転職、復職に向けた支援をおこないます。就職から安定就労まで一貫したサポートを強みとしており、就職率は86％、1年後の離職率はわずか9％です。以下でKaienの就労移行支援の特徴についてまとめているので、ぜひ参考にしてください。

100職種を超える多彩な職業訓練

Kaienで実施している職業訓練は、経理・人事・データ分析・伝統工芸・軽作業など常時100職種以上あります。いくつもの職種を疑似体験できるため、自分の適性・適職を見つけることが可能です。

50講座以上あるスキル向上カリキュラム

ビジネススキルの向上や自分の強み・弱みを理解し対策を立てられる講座など、50種類以上が受講できます。自己理解を深め、改善できる部分を学び、仕事に活かせるスキルを習得できるのが魅力です。

200社以上と提携した独自求人を含む手厚い就活サポート

うつ病などの精神疾患や発達障害に理解のある企業200社以上と連携し、Kaien独自の求人も紹介できます。障害を理由に職種を限定することなく、自分に合う職場を見つけられます。

Kaienの自立訓練（生活訓練）

働きたい思いはあってもまだ自信がない、生活リズムが安定しないなどの理由から、就職活動に気持ちが乗らない方もいるでしょう。そのような場合は、自立した生活を送れるよう支援するKaienの自立訓練（生活訓練）がおすすめです。

Kaienの自立訓練（生活訓練）では、障害の理解を深めることや、自立生活に必要な知識・スキルの習得、将来の再設計に向けた進路の選択方法、他者とともに暮らしていく術などを学べます。

特性の理解や生活スキル、コミュニケーションの取り方、進路選択などの講座を受講した後に、学んだことを2～8週間をかけて実践プロジェクトとして取り組むのが特徴です。さらに担当スタッフとのカウンセリングを通じ、振り返りをしながら将来につながる強みを探していきます。

講座・実践プロジェクト・カウンセリングの3ステップで自立を支援するため、うつ病により就労に対する不安のある方はお気軽にご相談ください。

うつ病と診断されたら休養と支援を頼ろう

うつ病と診断されたら、まずは休養を取り回復に努めましょう。うつ病の治療は早期に開始すれば比較的短期間で改善が見込めますが、度合いによっては治療が長期に渡ります。回復後に再発を繰り返す可能性もあるため、焦らず向き合っていくことが大切です。

休養中は傷病手当金などの経済支援や、再就職に向けた就労移行支援、自立した生活を目指す自立訓練（生活訓練）など、さまざまな支援制度が利用できます。一人で悩まず支援制度を上手に頼りながら、うつ病の回復に専念しましょう。

＊発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます

監修者コメント

日本の偉大な精神病理学者である笠原嘉氏の『精神科における予診・初診・初期治療』（星和書店）は精神科研修医がまず手に取る本として有名で、これを読んだことのない日本の精神科医はいないと思われます。研修医だった私も、引き込まれるように氏の該博な知識に基づく分かりやすい解説を読んだことを覚えています。

笠原氏はうつ病の治療において、「笠原の7か条」として患者さんに伝えるべき項目をまとめました。「笠原の7か条」は現在のうつ病治療でも多くの精神科医が用いている物であり、うつ病と診断された患者さんがどうすべきか知っていただくのに有益と思われます。一つ一つは簡潔で新たに説明する必要もないでしょうから、以下に7か条を記すことにします。

　1）うつ病は病気であり、単に怠けではないことを認識してもらう　

　2）できる限り休養をとることが必要

　3）抗うつ薬を十分量、十分な期間投与し、欠かさず服用するよう指導する

　4）治療にはおよそ 3 ヶ月かかることを告げる

　5）一進一退があることを納得してもらう

　6）自殺しないように誓約してもらう

　7）治療が終了するまで重大な決定は延期する

---