大人の発達障害と診断されたらどうなる？特徴や仕事への影響、受けられる支援を解説

医療機関から発達障害*と診断された方の中には、これから発達障害とどう付き合っていけばよいのか、漠然とした不安にかられてしまう方も多いのではないでしょうか。生きづらさの原因が分かっても、対応する術を知らなければ前に進めませんよね。そこから一歩進むために、まず発達障害の基礎知識を学びましょう。

この記事では、大人の発達障害と診断された方向けに発達障害の概要や対処方法、利用できる支援機関などについて解説します。

発達障害は大人になってからなる？

発達障害は先天性のものなので、大人になってから発症するということはありません。そもそも、発達障害とは脳機能の発達に関係する障害であり、生まれ持った脳の発達の違いによって起こります。

大人になってから気付くケースがある理由は、子どもの頃の生活環境に要因があると考えられます。学生時代はルールや役割が明確なシーンが多く、周囲のフォローもあって特性が見過ごされがちです。

しかし、大人になって社会に出ると自主性を求められるシーンが増え、仕事の失敗や人間関係のつまずきなどが重なることにより、自身の特性に気づくケースも珍しくありません。

大人になってから発達障害を疑うサインとしては、「単純なミスを繰り返す」、「職場によく遅刻する」、「人間関係がうまくいかないことが多い」などが挙げられます。これらの行動が長期間にわたって続き、ストレスや生きづらさを感じたら、医療機関の受診を検討してみましょう。

大人の発達障害とは

発達障害というと、ASD（自閉スペクトラム症）、ADHD（注意欠如多動症）、SLD／LD（限局性学習症／学習障害）の3つの診断が代表的です。これらの特性は単体で出ることもあれば、複数が重なって出るケースもあります。

また、特性の度合いやあらわれ方は人によって異なるので、日常生活や仕事に支障をきたすレベルの方もいれば、違和感を感じつつも普通に生活できる方もいます。

ここでは、ASD、ADHD、SLD／LDの特徴をそれぞれ見ていきましょう。

ASD（自閉スペクトラム症）

ASD（自閉スペクトラム症）は、主に「社会的コミュニケーションの難しさ」と「独特のこだわり」の2つの特性が顕著に見られ、主に以下のような特徴が見られます。

• グループでの業務・活動が苦手
• やり取りがうまくかみ合わない
• 自己流で物事を進めたがる

また、ASDの特性がある方は相手の立場で考えることを苦手とする場合が多く、上記の特徴と相まって相手との適切な距離感が分からなかったり、不用意な発言をしてしまったりといったトラブルにつながるケースがあります。

なお、以下の記事では、さらに具体的な特徴として「ウィングの3つ組」を紹介し、ASDの概要を分かりやすく解説しています。併せてご覧ください。

大人のASD（自閉スペクトラム症、アスペルガー症候群・広汎性発達障害など）

ADHD（注意欠如多動症）

大人のADHD（注意欠如多動症）は子どもとは異なり、多動・衝動性よりも「注意の持続が困難」「ケアレスミスや物忘れが多い」といった不注意優勢型の特徴がよく見られます。

ADHDの主なタイプは以下のとおりです。

• 不注意優勢型
  忘れ物や予定の抜け漏れなどの頻度が高く、長時間の集中が苦手な場合もある。
• 多動・衝動優位型
  特定の物事への集中や一箇所にとどまることなどを苦手とする。気持ちのコントロールが効きにくく、衝動的な言動が見られることもある。
• 混合型
  不注意優勢型と多動・衝動優位型を併せ持つ。

これらの特徴は、約束や自制が求められる社会生活において、大きな困難につながる場合があります。以下の記事では、ADHDの方によくある困りごとや対策方法などをより詳しく解説していますので、併せて参照ください。

大人のADHD（注意欠如多動症）は治療で改善可能？原因や困りごとへの対処法を解説

SLD／LD（限局性学習症／学習障害）

SLD／LD（限局性学習症／学習障害）とは、認知能力のかたよりにより、読み書きや計算といった特定分野の学習に大きな困難を伴う特性です。SLD（限局性学習）は現在使われている診断名で、以前はLD（学習障害）と呼ばれていました。

SLD／LDの特性は苦手な分野に応じて、以下の3つに分類されます。

• ディスレクシア（読字不全／読字障害）
  字を読むことが困難な特性。文章を読む速度が遅かったり、内容を理解できなかったりする。
• ディスグラフィア（書字表出不全／書字表出障害）
  文字を書くことが困難な特性。ディスレクシアが併存しているケースも。
• ディスカリキュリア（算数不全／算数障害）
  数の理解や計算などに困難がある特性。計算以外に推論にも困難が伴う場合がある。

以下の記事では、SLD／LDの具体的な特徴に加え、DSM（精神疾患の診断・統計マニュアル）における最新の診断基準や対処方法などを説明していますので、併せてご覧ください。

大人の学習障害／限局性学習症（LD／SLD）とは？特徴や診断方法、対処法を解説

大人の発達障害はどこで診断できる？

発達障害の診断は医療機関で精神科医が行います。診断ができるのは医師だけで、受診すべき診療科は「精神科」や「心療内科」です。

どこの病院へ行けば良いか悩む場合は、都道府県や市区町村の相談窓口へ行ってみましょう。発達障害の診断に対応している医療機関のリストや、相談窓口を公開している場合があります。

なお、診断を伴わない相談やサポートであれば、地域の発達障害者支援センターや福祉センターなどでも受け付け可能です。また大学生であれば、大学内の学生相談室で対応できる場合もあります。

発達障害の診断基準

発達障害の診断は一般的に、アメリカ精神医学会が出版しているDSM（精神疾患の診断・統計マニュアル）に基づいて行われます。改訂版が出ており、現在の最新基準はDSM-5-TRです。

例えば、ASDの診断基準は以下のとおりです。1・2にはさらに詳細な基準が設けられており、以下の基準をすべて満たす場合に診断されます。

1. 社会でのコミュニケーションや対人交流の持続的な障害
2. 限られた反復されるパターンの行動や興味、活動
3. 症状は早期の発達段階までに発現していなければならない
4. 症状によって社会や職業またはその他の重要な分野で臨床的に重大な機能障害が起こっている

なお、行政ではICD（国際疾病分類）というWHO（世界保健機関）が定めた、別の診断基準が用いられています。以下の記事では、この点も含めてDSMをより詳しく解説しているので、一度目を通しておいてください。

発達障害の診断基準とは？ DSM-5から見る発達障害

また、ADHDとSLD／LDの詳しい診断基準は下記の記事を参照ください。

大人のADHD（注意欠如多動症）は治療で改善可能？原因や困りごとへの対処法を解説

大人の学習障害／限局性学習症（LD／SLD）とは？特徴や診断方法、対処法を解説

発達障害のグレーゾーンとは

発達障害のグレーゾーンとは、ASD（自閉症スペクトラム症）・ADHD（注意欠如多動症）・SLD／LD（限局性学習症／学習障害）の診断基準で満たしている点があるものの、確定診断が出されていない状態です。

発達障害の診断は数値による絶対的なものではなく、よく見られる行動や困難な点などを参照して行われるため、確定診断を出すのが難しい場合があります。また、特性のあらわれ方が受診するタイミングや環境で異なることも少なくありません。

ただし、グレーゾーンといえど特性や症状が軽いとは限らず、実際に日常生活や仕事でトラブルを抱えている場合も多くあります。また、自閉が薄い方の場合は過剰適応によって二次障害を起こす可能性もあるので、グレーゾーンだから大丈夫と思い込まず、必要に応じた対策や医療機関への受診が重要です。

発達障害の治療方法

発達障害の治療には、薬物療法や心理療法、環境の調整といった方法が挙げられます。発達障害を完治させる薬は現時点では存在していませんが、ADHDの特性に対して有効とされる治療薬はいくつか存在します。

ADHDの薬物療法に主に用いられる処方薬

• コンサータ
• ストラテラ
• インチュニブ
• ビバンセ

それぞれの治療薬の概要や効果などは、以下で詳しく解説しています。

大人のADHD（注意欠如多動症）は治療で改善可能？原因や困りごとへの対処法を解説

また、心理療法では以下のような方法で特性への対応力を養います。

• 自身の特性を理解するための心理教育
• コミュニケーション能力向上を目指したソーシャルスキル・トレーニング
• 認知行動療法
• カウンセリング

発達障害は二次障害にも注意

二次障害とは、発達障害の特性によるストレスや生きづらさなどが要因となって起こる二次的な障害のことです。二次障害は継続的なストレスや失敗体験などにより、後天的に精神疾患を発症する状態であり、適切な治療により改善が見込まれます。

発達障害と併存しやすいと言われる二次障害には、主に以下のようなものがあります。

• 不安症（不安障害）：強い不安が繰り返し起きたり、いつまでも続いたりする
• 双極性障害（躁うつ）：気分が過剰に高ぶる躁状態と、憂うつで無気力な状態のうつ状態を繰り返す
• うつ病：無気力で憂うつな状態が長期間にわたって続く
• 愛着障害：幼少期に親から受けた精神的・身体的虐待などが原因となり、感情や行動のコントロールや他者とのコミュニケーションなどに困難が生じる

発達障害の診断を受けたらできること

現状では発達障害は完治させる方法がなく、それゆえに特性とは生涯付き合う必要があります。それだけに、特性と上手く付き合いながら、社会生活における生きづらさを軽減する方法を知る必要があります。

発達障害と医師から診断を受けたらできることは、主に以下の4つが挙げられます。

• 障害理解
• 障害者手帳の取得
• 障害者雇用への応募
• 障害福祉サービスの利用

知っておくと就労面でも役立つので、それぞれ概要や特徴、メリットなどを見ていきましょう。

障害理解

大人になってから発達障害がわかった場合、まずは自分の障害や特性を理解するところから始めましょう。自分の特徴を客観的に理解できれば、あらかじめ自分の行動を予測して対策を立てられる場面も出てきます。

発達障害のある方が、社会生活において不得意に感じることや困りごとには、以下のようなものがあります。

• 時間や期日を守れない
• 予定や約束事を忘れる
• 誤字・脱字が多い
• 同じミスを繰り返す
• 他人との共同作業が苦手
• 言葉の配慮が不足している
• 集中力が続かない

遅刻が多いのであればフレックス勤務の職場を探したり、予定や約束事を忘れるのであればリマインドツールを活用したりといった対策が有効です。

また仕事においては、これらの困難が発生する可能性が低い環境に身を置く方法、つまり転職なども考えられます。

障害者手帳の取得

発達障害者専用の手帳はありませんが、発達障害がある場合は、精神障害者保健福祉手帳を取得できる可能性があります。また、知的障害が併存している場合は療育手帳の取得も可能です。

障害者手帳の取得には、以下のようなメリットがあります。

• 障害者雇用の求人に応募できる
• 公共交通機関などの割引サービスを受けることができる
• 税金の減免や医療費の助成を受けやすい

取得の際に申請に手間がかかる点や、医師の診断料が必要な点などが懸念されますが、取得後は大きなデメリットはありません。また、告知義務に該当しない限り職場に報告する必要もないため、周囲に障害があることがバレる心配もありません。

なお注意点として、交付後は2年ごとに更新が必要なことを覚えておきましょう。

障害者雇用への応募

障害者雇用とは、障害者雇用促進法に基づいて、一定規模以上の会社や自治体に一定割合の障害者を雇用することが義務付けられている制度のことです。雇用にあたっては働きやすさを考慮して、合理的配慮や環境の整備などが求められます。

障害者雇用に応募するメリットは、負担が大きい仕事を避けられる可能性があることや、自分の特性に合った仕事を割り振ってもらえることなどです。

一方でデメリットとして、専門職に就きにくいことや、それゆえにキャリア形成が難しいことなどがあります。ただし、最近では東京都を中心に専門職雇用が増えており、障害者雇用の環境は少しずつ変わってきています。

障害福祉サービスの利用

障害福祉サービスとは「障害者総合支援法」に基づいて提供される福祉サービスのことです。発達障害の方が主に利用できるサービスには、以下のような種類があります。

• 就労移行支援：一般就労を目指す障害がある65歳未満の方を対象に、仕事に必要な技術や知識の習得や、求人情報の提供などを行う
• 就労定着支援：就労移行支援などを経て一般就労をしている障害がある方を対象に、就労の継続を図るため仕事や日常生活で発生している課題解決に向けた支援を行う
• 自立訓練（生活訓練）：自立した生活を送れるように、身体機能または生活能力の向上のための訓練を行う

発達障害と診断されたらデメリットはある？

発達障害と診断されること自体のデメリットは基本的にはありません。ただし、自分が発達障害であると確定したショックや、職場に障害を伝える不安など、診断されることでメンタルに負担がかかる恐れはあります。

発達障害と診断されたら一人で悩まずに、家族や信頼できる知人に話を聞いてもらったり、専門機関などに相談したりして、ゆっくりと事実を受け入れましょう。

時間はかかるかもしれませんが、少しずつ発達障害と向き合っていき、自分が生きやすい道を見つける一歩を踏み出しましょう。

発達障害と診断されたらすべきこと

大人の発達障害と診断されたら、まずすべきことは主に以下の3つです。

• 医師や相談機関との連携
• 職場への相談
• 公的支援やサービスの利用を検討

発達障害の特性は人によって異なります。まずはどの程度の支援が必要なのか、医師や家族などと相談しながら考えるところから始めましょう。

なお、公的支援やサービスは必要に応じて利用すればOKです。必要な範囲で適切な支援が受けられるよう、サービスや支援の内容を知っておきましょう。

医師や相談機関との連携

医師や相談機関との連携で大切なのは、いつでも相談できる体制を整えておくことです。自分のペースで日常生活や仕事に取り組むにあたって、いつでも相談できる味方や駆けこめる場所があると気持ちが楽になります。

また、定期的に通院や相談に通うことで、自分の現状を客観的に把握することもできます。あまり難しく考えすぎず、「安全地帯」や「定期的に話をする場所」程度に考えておけば、連携も取りやすいでしょう。

職場への相談

現在仕事を続けている場合でも、職場に相談することで発達障害の特性に対する支援が受けられる可能性があります。

2024年から、採用区分が一般雇用の場合でも合理的配慮の提供が義務化されたので、相談をすれば部署や職務内容、職務環境などについて配慮が受けられるかもしれません。

ちなみに合理的配慮とは、可能な範囲で一人ひとりに適した配慮をしていこうという取り組みのことです。事業主に希望する配慮を伝えたうえで、事業主にとって過剰な負担でない限り配慮に応じます。

そのため、対応する範囲は事業者によって異なるので、しっかり状況を整理したうえで相談し、双方が納得できる形の働き方を目指しましょう。

公的支援やサービスの利用を検討

転職や再就職を検討する場合は、公的支援やサービスを有効活用しましょう。特に就労移行支援や自立訓練（生活訓練）は、多くの場合が無料で利用できるうえに、障害の理解を深められたり、特性も含めたうえで適した職場探しができたりと、仕事や日常生活の再スタートを切るために必要なものが揃っています。

自分で障害について知るとなると、情報の仕入れ方から調べる必要がありますが、支援サービスを利用すれば、効率的に必要な情報を取り入れることができます。多くの支援経験をもとにした就労ノウハウも学べるので、実践的な情報やスキルを身につけたい方は利用を検討してみてください。

発達障害と診断されたら利用できる支援機関

発達障害の方が利用できる支援機関には、主に以下のようなものがあります。

• 就労移行支援事業所：就職に向けたスキルアップや就活支援、職場での定着支援など
• ハローワーク：障害者雇用の求人紹介や専門知識を持つスタッフによる相談など
• 発達障害者支援センター：就労支援や発達支援、相談支援、就労先との連絡調整など
• 障害者就業・生活支援センター：就業に関する相談支援や就職準備支援、職務の選定支援など

なかでも就労移行支援事業所は、就労環境の改善に力を入れています。障害の理解からスキルアップ、就活支援や定着支援まで、仕事探しに必要な支援をワンストップで受けられます。

Kaienの就労移行支援

Kaienでは2009年の創業当時から、発達障害の方が強みや特性を生かした仕事に就けるように、就労移行支援を行っています。

主な支援内容は、自分の適職を理解するための100職種を超える実践的な職業訓練、障害理解や社会スキル、就活講座などのスキルアップ講座など多岐に渡ります。なかでも就活支援は200社以上と連携しているので、多様なジャンルでKaienだけの独自求人も紹介できます。

また、就労後も最長3年半の就労定着支援が受けられるので、職場になじめるか心配な方でも安心です。

Kaienの就職実績は過去10年で約2,000人。就職率86%、就職1年後の離職率9%と全国トップレベルです。さらに、月給は3人に1人が月20万円以上を受け取っています。Kaienは通所のほか、オンラインでの在宅利用も可能なので、まずはお気軽にご相談ください。

Kaienの自立訓練（生活訓練）

Kaienでは、発達障害の方が健やかな日常を送るための自立訓練（生活訓練）も実施しています。これまで数千人の支援をしてきた実績をもとに、あなたに必要なスキルを提供します。

自立訓練（生活訓練）は、生活リズムやコミュニケーション能力の改善を目指す方や、将来設計などに取り組みたい方などにおすすめです。Kaienは以下の4つを柱に、実践的なプログラムを実施しています。

• 障害理解：得意不得意や周囲への配慮の仕方、ストレス対処、感情コントロールなどを学ぶ
• 自立生活のスキル習得：一人暮らしでも安定して生活できるスキルの習得
• 将来の再設計：雇用形態や社会保障の仕組みを知り、進路を選択する
• 他者とのコミュニケーション：職場や地域社会との交流方法を実践を通して学ぶ

なお、利用終了後に就職を希望する場合は、就労移行支援へ移ることも可能です。生活の基礎を固めるための場所として、ぜひ有効活用してください。

発達障害と診断されたら特性に合わせた対応を

大人になってから発達障害と診断されたら、その事実に戸惑ってしまい、仕事や将来に対して不安を抱いてしまう方もいるかと思います。しかし、診断を受けたからこそ利用できる制度や支援サービスも多いので、安心してください。

発達障害の特性と向き合ううえで大切なことは、自分の特性に合わせた対応や対処法を知ることです。Kaienでは、就労や生活に関する支援を実施していますので、まずはお気軽に無料の説明会や体験利用にお越しください。あなたに合った働き方や職場探しを二人三脚でサポートいたします。

＊発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます

監修者コメント

近年、大人の発達障害診断が世界的に増加しています。この傾向には様々な要因がありますが、重要なのは発達障害特性への普遍的な対応の必要性です。当事者、周囲の人々、支援者を含む社会全体が、個々の特性や能力に応じた対応を当然のこととして受け入れる姿勢が求められています。医学的には特性イコール診断ではなく、特性があっても診断が必要でない場合もありますが、とはいえ、診断を必要と感じたなら怖がらずに医療機関に相談してみてください。発達障害特性を持つ人々が社会で十分に能力を発揮するためには、適切な理解(自分も他者も含めて)と支援が必要です。診断を受けた方は、是非自分に合った支援のために、就労移行支援を含めて本記事にあるような支援機関に頼ることを選択肢に加えてみてください。

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