うつ病からの社会復帰を成功させるには？利用できる制度やサービスも解説

うつ病は日本人の約15人に1人が一生で一度はかかると言われる身近な病気です。うつ病で休職や退職しても、十分な休養や適切な治療を行いしっかり準備をすれば、復職や再就職できる可能性は十分あります。ただし、社会復帰までのプロセスにおいていくつかの注意点があるため、覚えておきましょう。

なお、うつ病になったとしても社会の一員であることに変わりはありません。本記事でいう「社会復帰」は職場復帰を意味して使用している点にご留意ください。

この記事ではうつ病の方が社会復帰を目指す際の準備や流れ、利用できる支援機関や支援内容について解説します。

参考：うつ病を知っていますか？ （国民向けパンフレット 案）

うつ病からの社会復帰は難しい？

うつ病になると「一生この辛い気持ちが続くのではないか」「社会復帰などできないのではないか」と暗い気持ちになります。しかし、それはうつ病の症状のひとつです。

うつ病になったとしても、症状が落ち着いてくれば社会復帰はできますし、実際に多くのうつ病患者さんが社会に復帰して活躍しています。

うつ病は症状に波のある病気です。調子が良くなってきたと思っても次の日には気分が落ち込んでしまったり、何もする気が起きなくなったりします。

心身の調子に波があるときは、まず心と体の休養を優先してください。調子が悪い時に将来について考えても、ネガティブな想像ばかりが膨らんでしまいます。

体調が落ち着いてきたら、医師や専門家、家族などの助けを借りながら、自分のペースで社会復帰を目指しましょう。

うつ病からの社会復帰は復職だけではない

うつ病からの社会復帰と聞いて、仕事に戻る「復職」だけをイメージする人は多いでしょう。しかし、社会復帰の形は人それぞれで、療養前の仕事に戻るだけが社会復帰ではありません。

社会復帰とは、次のように定義されています。

“病気やケガなどで社会活動ができなかった人が、社会活動に復帰すること”

出典：デジタル大辞泉（小学館）

つまり、社会復帰とは療養前と同じように仕事ができるようになることだけではありません。一度退職して再就職を目指すのも、働き方を変えて働くのも、社会復帰です。

うつ病で療養して、元の職場に復職するのは難しいと考えている人は、復職にこだわらず自分なりの社会復帰を目指して療養を続けていきましょう。

うつ病から社会復帰するまでの流れ

うつ病になってから休職・退職し、回復して社会復帰するまでの主な流れとして、次の4段階が挙げられます。それぞれの段階について以下で解説します。

• うつ病の診断を受ける
• 休養をとる
• 復職や再就職の意思表示をする
• 復職や再就職の準備をする

うつ病の診断を受ける

まずは、心身の不調の原因がうつ病であるという診断を受ける必要があります。2015年から企業は従業員に対して年1回以上のストレスチェック制度が義務付けられています。厚生労働省のサイトでは簡易版のストレスセルフチェックも可能です。これらのチェックでうつ病の兆候がみられたら、心療内科や精神科など専門の医療機関を受診しましょう。

「うつ病のため休職が必要」という診断を受けたら、休職手続きに必要となる「病気休業診断書」を主治医に発行してもらってください。

休職または退職して休養する

うつ病の診断を受けたら、休養して心と体を休める必要があります。このとき、休職するか退職するかは、本人の希望次第です。

休職する場合も、退職する場合も勤務先と相談が必要なのは言うまでもありません。

うつ病で精神的に不安定なときは「休職して迷惑をかけるくらいなら退職したほうが良いのではないか」と考えがちです。しかし、勢いで退職を決断しないでください。精神的に不安定な時は、自分の人生に大きな影響を及ぼす決断は避けるのが賢明です。

休職か退職かで迷ったときはひとまず休職し、退職という大きな決断を下すのは先延ばしにして、療養に専念しましょう。

復職や退職の意思表示をする

休職して体調の波が落ち着いてきたら、医師と相談しながら復職するか退職するか考えてみましょう。復職する場合は、同時に勤務先にもその旨を伝えて、復職に向けた計画を立ててください。

復職する場合は、この頃から生活リズムを整え始めると良いでしょう。療養中は生活リズムが乱れたり、運動不足から体力が落ちてしまったりする人が多いものです。復職を考えるようになったら、出勤時間に起きて身支度を整え、軽くウォーキングに出かけるなど、復職後を想定して規則正しい生活を送るよう心がけると良いでしょう。

退職する場合は、退職の意思を勤務先に伝えて退職時期や手続きについて相談しましょう。いきなり退職願や退職届を提出するのは避けてください。

相談するなかで、元の部署に元の働き方で復職するのは難しくても、部署を移動したり、仕事内容や働き方を調整したりすることで復職できるケースがあります。

復職・退職については医師に相談するのも良いですが、まずは職場に相談してみましょう。

復職や転職をする

休養して体調が回復し、医師から復職または再就職しても問題ないと言われたら、いよいよ復職・再就職です。

復職する場合は、次の流れで復職します。

1. 医師に復職診断書を書いてもらう
2. 勤務先と話し合いながら復職計画を立てる
3. 診断書や必要書類を揃えて提出する
4. 必要に応じて試し出勤を行う
5. 復職

このとき大切なのが、勤務先と話し合いながら復職計画を立てることです。無理のない復職計画を立て、それに沿って少しずつ心と体を仕事に慣らしていくのはうつ病の再発防止に役立ちます。

試し出勤については、事業所ごとに実施しているかどうかが異なるので、一度問い合わせてみると良いでしょう。

退職して再就職を目指す場合は、次の流れで動きます。

1. 医師から再就職の許可を得る
2. リワークや就労移行支援などを利用しながら就職活動する
3. 再就職

再就職する場合は、働き方も考えてみましょう。正社員よりも短時間勤務の働き方のほうが合っている人もいます。人と関わるのがしんどい人なら、ひとりでコツコツできる仕事のほうが向いているでしょう。

リワークや就労移行支援などを利用すると、再就職まではもちろん、再就職後もサポートが受けられます。詳しくは後ほどご紹介します。

うつ病の方が社会復帰を目指す際の注意点

うつ病で休職や退職した後に社会復帰を目指す際は、焦らず、しっかりと休養・治療をすることが大切です。また、うつ病の原因にはさまざまな要因が挙げられますが、発達障害*の二次障害としてうつ病になる場合もあることを知っておきましょう。

それぞれについて以下で解説します。

社会復帰を焦らない

一般的にうつ病の治療には長い時間がかかりますし、再発しやすい病気とも言われています。そのため、気分の落ち込みなどの精神症状や動悸（どうき）などの身体症状が軽減しても、すぐに職場復帰や再就職ができるとは限りません。うつ病の再発を防止するためにも、十分に回復するまでは「早く働かなくては」と社会復帰を焦らないことが大切です。 社会復帰の適切なタイミングについては、主治医とよく相談するようにしましょう。

うつ病の症状が繰り返すなら発達障害の可能性も

発達障害とは、生まれつきの脳機能のかたよりから生じる特性によって生きづらさを感じる状態で、自閉スペクトラム症（ASD）や注意欠如多動症（ADHD）などが含まれます。発達障害のある方は生きづらさから大きなストレスを抱えていることが多いため、その二次障害としてうつ病や不安障害などの精神疾患を発症する場合があるのです。

うつ病の治療を継続しても症状がなかなか軽減しなかったり、一時的によくなっても何度も再発を繰り返したりする場合は、二次障害としてうつ病があらわれた可能性も視野に入れ、発達障害へのアプローチも検討したほうがよいかもしれません。

うつ病の方が社会復帰して働き続けるための選択肢

うつ病を経験した人が社会復帰して働き続けるには、次の選択肢があります。詳しく解説します。

• 働き方や雇用形態を変更する
• 就労継続支援で働く
• リワークを利用する

働き方や雇用形態を変更する

復職や転職（再就職）と言っても、フルタイム就労や正社員雇用だけが社会復帰ではありません。心身に負担がかからないように気をつけ、柔軟な働き方や雇用形態を検討しましょう。

例えば、もともとは正社員だった方も休職後はまずパートやアルバイトとして職場に復帰し、時短勤務をするといった方法があります。あるいは、リモートワークにしてもらったり出社日を少なくしてもらったりできないか、上司や人事部と相談してみるのもよいかもしれません。また、障害者雇用を利用することにより、体調に合わせた働き方がしやすくなる場合もあります。

就労継続支援で働く

一般雇用が難しい場合は、就労継続支援で働くという選択肢もあります。就労継続支援にはA型とB型があり、それぞれの違いは次のとおりです。

• 就労継続支援A型
  雇用契約に基づく就労が可能な人が利用できる

就労機会や生産活動機会の提供、就労に必要な知識や技術を身につける支援を行う

• 就労継続支援B型
  過去に就労経験のある人で、年齢や体力の面で一般企業に雇用されるのが難しくなった人が利用できる
  、雇用契約に基づく就労が困難な人が利用できる
  就労機会や生産活動機会の提供、就労に必要な知識や技術を身につける支援を行う

いずれの就労継続支援も、利用機関に制限はありません。

就労継続支援A型については、こちらの記事で詳しく解説しています。

就労継続支援A型はどんな人に向いている？対象者や利用料、仕事内容を解説

参考：障害者の就労支援について｜厚生労働省

リワークを利用する

リワークプログラムとは、うつ病や不安障害などメンタルヘルスのトラブルで休職している方の職場復帰を支援する制度を言います。リワークプログラムの主な目的は次の通りです。

• 生活リズム・心身のコンディションなどの自己管理ができるようになること
• 基礎体力・集中力・持久力など就労に必要な能力の向上
• ストレス対処法や対人スキルの習得

リワークプログラムの内容は、実施する支援機関によって異なります。例えば、医療機関では医師や臨床心理士の下で医学的リハビリテーションや心理療法を受けることが可能です。一方、地域障害者職業センターでは職業カウンセラーのサポートを受けながら休職者と雇用者、主治医の意見をすり合わせた職場復帰プランを作成し、トレーニングを実施します。

また、就労移行支援では復職サポートのほか、現在就労していない方の就職サポートを主に行っています。さまざまな職種の実践的なスキルを習得できたり、就労後の定着支援もしてもらえたりする点が、就労移行支援のリワークプログラムの特徴です。うつ病などの精神疾患だけでなく、発達障害など幅広い障害に対応しているため、退職後にブランクがある方や発達障害があってうつ病の再発を繰り返している方も利用しやすいといえます。

就労移行支援のほか、自立訓練（生活訓練）もリワークとしても利用できます。生活リズムが整っていて就職を目指す人は就労移行支援、家族や周囲の人の助けを借りずに自立した生活ができることを目指すなら自立訓練（生活訓練）と、自分の目指す社会復帰の形に併せて使い分けてみましょう。

リワークプログラムについてはこちらでも詳しく解説していますので、併せてごらんください。

リワークプログラムとは？内容や費用、メリットや効果などを解説

うつ病の方が復職・再就職するときにおすすめの支援機関

前述した支援機関の中で、うつ病の方が復職・再就職のサポートを受ける際におすすめしたいのが就労移行支援です。ここでは、Kaienが実施している就労移行支援と自立訓練（生活訓練）について詳しく紹介します。

労働局の職業訓練

全国の労働局では、離職者訓練・求職者支援訓練（ハロートレーニング）を実施しています。公的職業訓練は、再就職や転職、スキルアップに必要な知識や技術が習得できる原則無料の講座です（テキスト代は自己負担）。

雇用保険を受給していない人が求職者支援訓練を受ける場合、一定の支給要件を満たせば講座を受講費用を支援する給付金（職業訓練受講給付金）も受けられます。

職業訓練は、原則無料で仕事に役立つ様々な知識・スキルを身につけられるので、「経験やスキルがなく、やりたい仕事に就けない」という人や「入社後すぐに役立つ知識やスキルを身につけたい」という人におすすめです。

職業訓練については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

職業訓練とは？種類やコース、受講のメリットから申し込みの流れまで解説

参考：ハロートレーニングについて知る｜ハロトレ特設サイト｜厚生労働省

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障害者の職業生活における自立を図るために設けられた機関です。雇用・保健・福祉・教育といった様々な関係機関が連携して、障害がある人の就業・生活に関わる支援に当たっています。

障害者就業・生活センターでは、次の支援が受けられます。

• 就労支援
  就職活動に関する支援
  職業準備訓練や職場実習のあっせん

• 職場定着支援
  就職後、その事業所で働き続けるためのサポート
  業務上の困り事に関する相談

• 企業支援
  障害者を雇用する企業に対する支援

• 生活に関する支援
  生活習慣や健康管理、金銭管理のアドバイス
  年金の申請や福祉サービスの利用などに関するアドバイス

• 関係機関との連絡調整

障害者就業・生活支援センターについてはこちらの記事でも詳しく解説していますので、参考にしてみてください。

障害者就業・生活支援センター（なかぽつ）とは？対象者や支援内容、利用の流れを解説

参考：障害者就業・生活支援センターについて｜厚生労働省

参考：障害者就業・生活支援センター（なかぽつ）の概要について【職業対策課】

Kaienの就労移行支援

就労移行支援とは、うつ病などの障害がある方の復職や転職（再就職）をサポートする福祉サービスです。就労移行支援にはさまざまな専門資格や知識を持つスタッフが在籍し、利用者の状態に応じた支援を行います。

Kaienにおいては、在籍スタッフの約90％が社会福祉士などの専門資格保有者です。利用者1人ひとりに担当スタッフが付き、きめ細かいカウンセリングや就活支援、職場定着支援などを行なっています。また、障害に理解のある企業200社以上との連携により、他事業所にない独自求人も豊富に取り扱っています。

加えて、模擬職場でのトレーニングや100種類以上の職種体験、ビジネススキル講座や就労後のキャリアプランニングなど、就労に役立つカリキュラムが充実していることもKaienの就労移行支援の特徴です。

キャリアデザインKaienの自立訓練（生活訓練）

入眠障害や早朝覚醒などが起こりやすく「夜型生活が定着してしまって、なかなか昼型に戻れない」といった困りごとも、うつ病の方にはよくあります。生活リズムが乱れてしまった方や、職場復帰にまだ自信が持てない方には自立訓練（生活訓練）がおすすめです。

自立訓練（生活訓練）で身に付くスキルには次のようなものがあります。

食生活やセルフケア、生活リズムなど生活全般の基礎スキル

• 金銭管理や家事、服装など自分の生活の基盤づくり
• 人間関係やコミュニケーションを含む自己理解
• 就労や恋愛・結婚・育児など社会生活を充実させるスキル
• 社会保障制度や障害福祉制度など自分の権利の守り方

Kaienでは、発達障害の強みを活かせる自立訓練（生活訓練）や自己理解に役立つ講座などを実施しています。

就労移行支援と自立訓練（生活訓練）は原則として併用できません。自分にはどちらが合っているか迷う方は、お気軽にご相談ください。

うつ病からの社会復帰は焦らず支援先を活用しよう

うつ病は、多くの日本人がかかる可能性が高いだけでなく、再発も多い病気です。また、発達障害のある方は生きづらさからくるストレスからうつ病を発症しやすく、再発を繰り返す場合もあります。

うつ病で休職や退職をした方は、焦らずまずはしっかりと休養と治療に専念しましょう。そして、社会復帰を目指す際は支援サービスを活用することがおすすめです。Kaienは発達障害に特化した就労移行支援・自立訓練（生活訓練）を実施する事業所として全国展開しています。無料で見学会や体験利用も行っておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

＊発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます