発達障害のある就業者が感じる読み書きの困難さの実態が明らかに。「発達障害就業実態調査 2023年度版」分析結果を公表します。
調査の概要
- 調査主体：株式会社Kaien・筑波大学（人間系 佐々木銀河 准教授）
- 調査期間：2023年12月25日〜2024年1月31日
- 調査方法：ウェブ調査（Google Form）
- 有効回答数：808件
- 対象者：18歳以上で発達障害の診断や傾向があり、現在、就業中の方
- 調査目的：発達障害のある就業者を対象として、読み書きに関する現在とこれまでの困難感、職場での状況などを調査し、読み書き支援ニーズと職場適応の関連を検討する
分析結果PDF【速報版】
https://corp.kaien-lab.com/wp-content/uploads/2024/03/e0c7d180855318f54862cf80ed4473ea.pdf
解説動画
- 出演：佐々木銀河先生（筑波大学人間系准教授）、大村美保先生（筑波大学人間系助教）、高橋知音先生（信州大学教育学部教授）、鈴木慶太（Kaien代表）
- 撮影：2023年3月18日（月）19～20時 Zoomウェビナーとして
今後
- 2024年度版の調査も2025年1月に実施予定です。
引用等
メディアや講演において本調査結果を引用される際は、①「発達障害就業実態調査 2023年度版（筑波大学・株式会社Kaien）」というクレジットを必ずつけ、②本ページへのリンクを貼ってください。また③下記の留意事項を必ず一読しご理解ください。調査には限界があり、過度な単純化や勘違いを誘発する可能性がありますので、留意しながら引用してください。
- 今回、調査にご回答いただいた集団の概要を表しています。
- 調査に回答してない方（言語が苦手な方など）には言及できません 。
- もし回答内容に間違いがあっても、その内容を反映しています。
- 結果は、各質問項目の統計的な関係を説明しています。
- 結果には誤差が出てきますので、同じ調査を２回行っても結果が変わることがあります。
- 全員がこの結果の通りではなく、確率的に高い、という意味です。「●だから▲に必ずなる」というように、絶対にそうである、というわけではありません。例外はもちろんあります。（例：障害者雇用の給与が一般雇用より低いといっても、特定の人が就職活動するときに低くなることが決まっているわけではありません。）
- 個人差を十分に考慮できているわけではありません 。調査されていない別の要因が複雑にからみあっている場合もあります。（例：例えば今回調べていない企業の規模や家庭環境・親の収入などが障害者雇用と一般雇用の給与差よりも取得の差に大きく影響している可能性も有ります。）
☞ 本調査 引用希望時の問合せ先： publicity@kaien-lab.com
過去の就業実態調査
2017年から2022年までの調査結果を見られます。https://www.kaien-lab.com/tag/%E5%B0%B1%E6%A5%AD%E5%AE%9F%E6%85%8B%E8%AA%BF%E6%9F%BB/
＊発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます
タグ：就業実態調査