リワークは適応障害の方も利用できる？リワークのメリットも解説

適応障害で休職をしている場合、復職に向けてリワークの利用を検討している人も多いのではないでしょうか。

リワークとは適応障害やうつ病などメンタルヘルスの不調で休職している人の職場復帰や職場定着を支援するためのプログラムです。

適応障害の方も利用できるプログラムで実施団体や実施プログラムもさまざまです。以下では、リワークの概要やメリット、利用上の注意点などを解説します。リワーク以外にも復職や就職に役立つ情報も紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

リワークとは？適応障害でも利用できる？

リワークとは、精神疾患によって休職している人の職場復帰を支援するプログラムのことです。リワーク支援プログラムや職場復職支援プログラムと呼ぶこともあります。

リワークは実施主体によって下記の4種類に分けられ、それぞれで受けられるプログラムの特徴が異なります。

• 医療機関：病状の安定や回復、再休職予防などを目的とした医学的リハビリを実施
• 就労移行支援事業所や自立訓練（生活訓練）：仕事のスキルや生活における基礎力の向上に向けた支援プログラムなどを実施
• 障害者職業センターでのリワーク：職場復帰と職場適応のためのプログラムの実施
• 職場（休職者の所属する会社）でのリワーク：リハビリ出勤・試し出勤を実施

利用対象者には、適応障害やうつ病、気分障害などのメンタルヘルスの不調で休職している人で回復期にあり、復職を希望している人が含まれます。

利用する上で満たすべき細かい要件は実施団体によって異なるため、利用前に確認が必要です。例えば、障害者職業センターの利用は、雇用保険の加入者であることが条件となるため、公務員は利用できません。また、職場のリワークは実施していない企業も多くあります。

関連記事：リワークとは？受けられる場所や就労移行支援との違いも解説

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適応障害の方がリワークを利用する流れ

適応障害の方がリワークを利用する一般的な流れは次の通りです。

1.十分に休養を取る

医師の診断を受け休職し、十分に休養を取ります。

2.主治医に相談・許可を得る

復職の意欲がわいてきたら、主治医に、リワークの利用が可能かどうか相談します。リワークは、症状が安定・回復していて復職が可能という判断がなければ利用できません。

3.利用先を決め、手続きを行う

利用するリワーク施設を決め、手続きを行います。事業所によってプログラムの特徴が異なるため、利用説明会などに参加して見比べた上で決めるとよいでしょう。

4.支援計画が作成される

支援の実施方法と内容について計画を策定します。

5.支援プログラムを受講する

リワーク支援計画に基づき通所し、プログラムを受講します。

6.職場復帰・フォローが行われる

復帰時期について調整を行い、復帰後は継続して勤務できるように支援が行われます。

適応障害の方が復職のためにリワークを利用するメリット

適応障害の方が復職に向けてリワークを利用する際には多くのメリットがあります。以下では適応障害の方がリワークを利用するメリットの詳細について解説します。

復職への不安を和らげられる

メリットの1つ目は、復職への不安を軽減できることです。

適応障害で休職している方が復職を検討している場合、「再び体調を崩さないか」「休職前のように業務をこなせないのではないか」と不安に思うこともあるでしょう。

適応障害の場合は、ストレスが原因で症状が再発したり悪化したりしますが、リワークでは、ストレスの対処法や感情のコントロール方法を学べ、ストレス解消に役立ちます。再びストレスなどで体調を崩さないように、再発防止のための知識を身につけることも可能です。

また、仕事上のスキルを向上・維持させるプログラムを受講できたり、実作業を通し、徐々に仕事をする環境に慣れたりすることもできます。

1人1人にあった支援プログラムが計画されて実行されるため、復職に向けて自分に合った対策が取れ、復職に向けて自信をつけることもできるでしょう。

ストレスへの対処法を身につけて再発を防げる

リワークを通じて、ストレスの対処法を身につけることで、再発を予防できるのもメリットです。

適応障害で復職後の再発を防ぐためには、ストレスを適切にコントロールできるようになる必要があります。リワークでは、ストレスの原因を整理し、気持ちを切り替えるストレス対処法を実践的に学べます。

またコミュニケーション方法を学べるため、人とのコミュニケーションをスムーズにし、ストレスをためにくくすることもできるでしょう。感情のコントロール方法を学べるリワークもあります。

リワークのプログラムを通じてストレスマネジメントなどのセルフケア方法を学ぶことで、復職後もストレスを軽減でき、症状が悪化したり再発したりすることを防げます。心身を良い状態に保ち、長く働くことも可能となるでしょう。

生活リズムを整えて無理なく働ける状態を作れる

復職までに生活リズムを整えて、無理なく働ける状態を作れることもリワークのメリットです。

適応障害の治療では、生活リズムを維持することは非常に重要といえます。なぜなら、生活リズムを整えることで、自律神経のバランスが整い、心身の安定につながるからです。

しかし、適応障害で休職しているうちに、朝起きれなかったり夜ふかししたりと、生活リズムが乱れてしまうこともあるでしょう。生活リズムが乱れるうちに、集中力や注意力が低下することもあります。復職に向けて生活リズムを整えたくても、一度生活リズムが乱れると、自力で生活のリズムを整えることは簡単ではありません。

しかし、リワークでは、決まった時間に事業所に通い活動することとなるため、自然と規則正しい生活を送れるようになります。また生活リズムを整えるプログラムを受けることもできます。生活リズムが整って集中力や注意力も高まり、スムーズに職場復帰しやすくなるでしょう。

同じ悩みを持つ人と交流して孤独感を解消できる

リワークに通ううちに、同じ悩みを持つ人と交流ができ、孤独感が解消できるというメリットもあります。

適応障害で休職すると、周囲に同じ経験をした人がほとんどおらず、悩みを共有できずに孤独を感じることがあります。リワークでは、同じように適応障害から復職を目指す人と一緒に講義やグループワークに参加できることがあります。同じ境遇の仲間ができるため、当事者でなければわからない悩みや気持ちを打ち明け、共感しあうことも可能です。

仲間と交流することで、「一人じゃない」と精神的な負担が軽減され、前向きな気持ちで復職に向けた準備を進めやすくなることもあります。

専門家に相談できる安心感がある

リワークでは、医師や看護師、臨床心理士など、復職に関してさまざまな専門家に相談することが可能です。

例えば医療機関におけるリワークでは、医師や看護師が主体となってサポートしてくれます。就労移行支援や自立訓練（生活支援）におけるリワークでは、公認心理師や精神保健福祉士、社会福祉士などのメンタルヘルス支援の専門家に相談することも可能です。障害者職業センターにも、精神保健福祉士や社会福祉士、介護福祉士など見識豊かな専門スタッフがいます。

適応障害などのメンタルヘルスの不調では、再発のリスクがありますが、専門家は再発防止を視野に入れながらサポートしてくれます。復職に関する不安や体調管理について知識や経験が豊かな専門家に相談ができるため、安心して復職準備を進めることができるでしょう。

適応障害の方がリワークを利用する上での注意点

適応障害の方がリワークを利用する際には注意点もあります。以下で詳しく解説します。

自分に合ったリワーク施設を選ぶ

リワーク施設にはさまざまな施設があるため、利用する際には、自分に合ったリワーク施設を選ぶことが大切です。合わないものを選ぶと通うことがストレスとなって疲弊することもあります。

リワークには、前述のように医療機関や就労支援事業所など実施団体によって4種類に分けられ、事業所によって実施するプログラムや雰囲気に違いがあります。違いを踏まえて選ぶことが大切です。

例えば、病状の安定や回復、再休職の予防といった医療面のリハビリをメインにしたい場合には、医療機関のリワークを選ぶと良いでしょう。就労上のスキルや生活上の基礎力のリハビリや強化をしたい場合は、就労移行支援事業所や自立訓練（生活訓練）のリワークがおすすめです。障害者職業センターでのリワークは、本人と雇用主、主治医の3者の間で職場復帰へのプランを作成し実施していくため、会社との連携の取れたサポートを受けたい人に向いています。

また、同じ種類のリワークでも、事業所によってプログラム内容や進め方が異なる場合もあります。そのため、気になる事業所があれば、実際に見学したり説明会を受けたりして、無理なく取り組めるものを選ぶと良いでしょう。

関連記事：リワーク施設とは？施設の支援内容、施設の探し方や選び方も解説

リワーク以外の選択肢も検討する

場合によっては、リワーク以外の選択肢を検討することも大切です。

リワークは復職や復職後の職場定着に役立つものですが、必ずしも受けなければならないものではありません。適応障害の方の中には、真面目で責任感が強く無理をしてしまう人も少なくありません。リワークにおいても一度通い出したら、合わないと感じつつも、無理をして通おうとすることがあります。

無理を重ねることで症状が悪化したり、リワークに参加できなくなったりするケースもあります。合わないと思ったら、担当者に相談して無理にリワークに通わず、別の選択肢を考えてみるのも良いでしょう。

別の選択肢としては例えば、次章で紹介するような相談窓口・福祉サービスがあります。リワークということにこだわらずに、自分にあった復職に向けたサポートを受けるようにしましょう。

リワーク以外に適応障害の方が利用できる支援サービス

リワーク以外で適応障害の方が利用できる支援サービスとしては、主に次の4つがあります。

• ハローワーク
• 障害者就業・生活支援センター
• 就労移行支援
• 自立訓練（生活訓練）

以下で詳しく解説します。

ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）は、職業紹介サービスを始めとした総合的な雇用サービスを提供する公共機関です。全国にある各ハローワークには障害のある求職者専門の窓口が設けられており、就職から職場定着まで一貫した支援を行っています。

適応障害で休職していて、もとの職場に復帰するのでなく、新たな職場を検討してみたいという場合に利用できます。障害に理解のある専門の相談員に相談ができ、新しい職場探しのほか、「どのような仕事に就けばよいのかわからない」といった働き方の相談も可能です。

就職支援については、応募書類の作成支援や面接指導のほか、働きたい職場での実習を手配してもらえたり、希望に合う求人を開拓してもらえたりします。一般的な転職エージェントと異なり、適応障害などの障害に理解のある企業の求人を多く保有している点も特徴的です。スキルアップのための職業訓練を受けることも可能です。

職場定着までサポートしてもらえるため、復職後も相談ができ、職場との調整を図ってもらえます。

関連記事：職業訓練とは？種類やコース、受講のメリットから申し込みの流れまで解説

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障害のある方の職業生活における自立を図るため、就業と日常生活とを一体的に支援する専門機関です。全国にある窓口で、就労や生活に関する相談ができます。場合によっては家庭訪問や職場訪問などでの相談も可能です。

適応障害で休職中の方でも利用できます。復職や仕事上の悩みについての相談だけでなく、日常生活や地域生活における不安に関する相談もできます。社会復帰に向けたアドバイスを受けられるため、就労・生活においていろいろと不安を抱えている方は利用してみるのも良いでしょう。

必要に応じて、福祉サービスの利用方法についての情報提供を受けられたり、医療機関や職場などの関係機関と連携してサポートしてもらえたりします。

就労支援については、職場定着までフォローしてもらえるため、復職後に仕事のしづらさがある場合にも相談ができ、職場との調整を図ってくれます。日常生活のサポートにおいては、健康管理などの日常生活の自己管理における助言を受けることも可能です。

関連記事：障害者就業・生活支援センターとは？対象者や業務内容を紹介

就労移行支援

就労移行支援とは、一般企業などに就職したい障害のある方を対象に、就労に向けた支援を行う障害福祉サービスです。就労に必要な訓練、適性に合った職場探し、就労後の職場定着のための支援などを実施しています。

適応障害で休職しており、現在の職場に戻ることが難しい場合には、就労移行支援サービスを利用して新しい職場を探してみることも選択肢の一つといえるでしょう。

就労移行支援では、無理のないペースで事業所に通い、仕事に使える実践的なスキルや体力の維持・向上のための訓練を受けることができます。適性に合った職場探しを支援してくれるほか、職場環境のミスマッチを防ぐために、実習を通じて自分に合った仕事を探すことも可能です。就労後の職場定着の支援も受けられるため、復職後に困ったことがある場合も相談できます。

例えば、Kaienにおける就労移行支援では、下記のような就労に役立つカリキュラムを提供しています。

• ビジネススキル（仕事の優先順位の付け方、電話・メール対応など）
• ソーシャルスキル（コミュニケーション方法、ストレス対応方法など）
• 就活講座（就活の基礎知識、応募書類の書き方など）
• キャリア・プランニング（自分の職業人生をデザインする）
• しゃべり場（仲間との語り合いから学ぶ）
• スキルアップ（ITスキルの向上など）
• 実践型！職業訓練（実作業を通しての実践的スキルの向上）

また、Kaienではメンタルヘルスの不調に理解のある企業の求人を独自に開拓し紹介しています。就労移行支援について詳しくは下記の記事も参考にして下さい。

関連記事：Kaienの就労移行支援プログラム

自立訓練（生活訓練）

自立訓練（生活訓練）は、障害のある方が自立した生活を送るために、日常生活に欠かせないさまざまな能力を保ち、高めるための訓練を提供する障害福祉サービスです。自立訓練（生活訓練）では、家族など周囲の人の手助けを得ずに本人が健やかに毎日を送れる「生活上の自立」を目的としたサポートを行います。

適応障害で休職をしているうちに、「生活リズムが崩れてしまった」「仕事だけでなく日常生活にも不安がある」といった状況に陥ることもあるでしょう。復職はまだ考えられないものの、まずは生活上の基礎力を挙げたいといった場合に、自立訓練（生活訓練）を利用することで、復職に向けて、ゆっくりと生活の基礎力を高めていくことができます。

食生活や生活リズムを整えたり、コミュニケーション力やストレス耐性を向上させる訓練を受けたりすることが可能です。復職を考える前に、まずは自立訓練（生活訓練）で基礎力を鍛えることで、社会復帰への不安も解消できるでしょう。

例えば、Kaienの自立訓練（生活訓練）では、講座・実践プログラム・カウンセリングの3本立てでサポートを行っており、下記のような生活上のスキルを学ぶ訓練が受けられます。

• 生活リズムを整える睡眠コントロール方法
• 心のケアをルーティン化する感情のコントロール方法
• ストレスの和らげ方（ストレスコーピング）
• アサーションなどコミュニケーション手法
• キャリア・デザイン

自立訓練（生活訓練）については、下記の記事も参照して下さい。

関連記事：自立訓練（生活訓練）カリキュラム

適応障害でリワークの利用を検討している方は他のサービスも併せて検討してみて

適応障害でリワークの利用を検討している方は、リワークだけでなくハローワークや就労移行支援、自立訓練（生活訓練）などの選択肢も視野に入れて検討してみることがおすすめです。

選択肢を広く持ち、自分に合った支援を受けることで、無理なく復帰に向けて準備を進めていくことができます。

復職や再就職が不安でリワーク・就労支援について興味がある方は、一度Kaienにご相談ください。

Kaienでは、発達障害*や精神障害に理解ある企業200社以上と連携しており、就労移行支援、自立訓練（生活訓練）について豊富な経験と実績に基づいたサポートが可能です。

ご相談やご見学は、オンラインでも、ご家族だけでもご参加いただけますので、お気軽にお問合せください。

＊発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます。

監修者コメント

リワークはreturn to work、つまり復職支援を指す造語です。日本うつ病リワーク協会のホームページ*1) によりますと、リワークプログラムの歴史は浅く、1998年にNTT東日本関東病院で作業療法の一環として始まったのが発端です。それまではそれぞれの病院や診療所、そして職場が職場復帰のプログラムを独自に行っていたことになります。

そこから徐々に復職後の定着率や効率的な復職プログラムなどの研究がなされ、エビデンスのある復職プログラムの提供に結びつくようになりました。ともあれ、復職する職場は、製造業、IT企業、金融、教育機関など多岐にわたり、都市部か郊外かによって地域性の違いも大きいと思われます。

ちなみに、海外でリワークプログラムに取り組んでいるところはあまり多くないようです。休職も復職も自己責任と考える風潮が強いためでしょうか。そのなかでオランダがシステマティックに取り組んでいるようです*2)。

*1) https://utsu-rework.org/about/

*2) https://cir.nii.ac.jp/crid/1523669555432047616

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