無気力で憂うつな状態が続いてしまう気分障害の1つであるうつ病。症状が重くなると1日中気分が落ち込み、仕事や生活に支障が出てしまう方もいるでしょう。しかし、うつ病で仕事ができなくなった場合、将来的な不安を抱えてしまうかもしれません。
本記事では、うつ病により就労が困難になってしまった方向けに、就労に関する支援について解説します。うつ病で仕事ができなくなっても、利用できる支援はたくさんあるので、ぜひ参考にしてください。
うつ病とはどんな状態？
うつ病は気分障害に分類され、気分の落ち込みが1日中、そしてそれが長期間続く状態を指します。無気力や集中力の低下、倦怠感などが主な症状であるため、場合によっては怠けているように見られることもありますが、本人の気の持ちようでなんとかなる問題ではありません。
日本人の約15人に1人はうつ病になると言われるほど、うつ病は誰にでもなる可能性のある病気です。「気分がすぐれないだけで病気じゃないから」と仕事を休まず働き続けると、症状が悪化する可能性があります。
症状が悪化して不眠や食欲不振などの身体的症状も現れると、日常生活に支障をきたして出勤できなくなる恐れもあるため、休養など早めに適切な対処をとることが大切です。素人判断では難しい部分もあるので、心身に不調が現れたら医療機関を受診することをおすすめします。
うつ病の方が受けられる就労支援
うつ病で休職や離職をした場合、次に働くのが怖い、再発が不安と思う方も多いでしょう。そんなときは、就労に関する支援を頼るのも1つの手です。障害者手帳の取得により障害者雇用や、就労移行支援によるトータルサポートなど、利用できる制度や支援を知ることで選択の幅も広がります。適切な治療や休養を経て就労への意欲がわいてきたら、これらの利用を検討してみましょう。
障害者手帳
障害者手帳とは、障害がある方に対し交付される手帳を指します。障害者手帳は3種類ありますが、うつ病の場合は「精神障害者保健福祉手帳」、発達障害*の場合は精神障害者保健福祉手帳と「療育手帳」の取得が可能です。
障害者手帳を取得すると、公共機関の割引サービスが受けられるほか、税金の減免や医療費の助成が受けやすくなるなどのメリットがあります。就労に関しては障害者雇用にも応募できるようになるため、就職先の選択肢が広がるでしょう。
就労移行支援
就労移行支援とは、障害のある方が一般企業への就職を目指す際に利用できる福祉サービスです。自分に合った職業を見つけるための訓練や就活サポート、就職後の定着支援など、就労に関する一貫した支援が受けられます。
就労移行支援は通所型で、利用期間は原則2年間です。これまでの就労経験や障害の特性などを踏まえて個別支援計画を作成し、一人ひとりに合わせたサポートで職場復帰を目指します。
就労継続支援
就労継続支援とは、障害などの理由で一般就労が難しい方に働く機会を提供し、就労に役立つスキルの習得を助ける福祉サービスのことです。就労継続支援はA型とB型の2種類に分かれ、それぞれ対象者や契約形態が異なります。
就労継続支援A型の場合、事業所と雇用契約を結んで働くため、法律で定める最低賃金が保障されます。一方、雇用契約を結ばないB型は自由な働き方ができる反面、支払われるのは給与ではなく工賃として、時給換算すると200～300円程度です。
就労定着支援
就労定着支援とは、就労移行支援などを経て一般企業に就職した方が、より長く働けるようサポートする福祉サービスです。障害のある方が一般企業で働き始めると、業務内容の変化に対応できない、人間関係に悩むといった困りごとが生じる場合があります。
こうした問題に一人で対処するのは難しいものですが、就労定着支援を利用すれば専門スタッフが相談に乗ってくれます。職場や医療機関とも連携して利用者が働きやすいよう取り計らってくれるため、仕事を続けやすくなるのです。
うつ病の方の就職支援とは
うつ病が原因でなかなか就職できずに困っている方は、就職支援サービスの利用がおすすめです。中でも就労移行支援では多彩な形で就職支援を実施しているため、色々な方法を試してみるとよいでしょう。
ここでは、主に就労移行支援で受けられる就職支援を8つ紹介します。
就労相談（カウンセリング）
就労移行支援では、利用者の就労に関する相談を受けるカウンセリングを実施しています。悩みを聞いてアドバイスするだけでなく、カウンセリングを基に就労支援計画の作成や職業評価の実施など、幅広い形で利用者をサポートしています。
Kaienでも就労移行支援を行っており、支援員は専門資格保有者が全体の87％です。利用者一人ひとりのニーズに応じて担当者を割り当て、専門的なカウンセリングを提供しています。モチベーションや生活リズムの管理に重点を置きながら、医療機関と連携して利用者の就職活動を支えるのが特徴です。
職業訓練
職業訓練とは、働くための知識やスキルの習得をサポートする制度のことです。ハローワークなどで求職および受講の申し込みを行い、試験などを受けたうえで利用することができます。無料で就職支援を受けられ、場合によっては給付金も支給されることから、多くの求職者に利用されています。
また障害のある方は、就労移行支援でも職業訓練を受けられます。希望する職種に応じて幅広い実習や講座を実施しているため、就職に向けて効率的に知識やスキルを養えるでしょう。
各種スキルの習得サポート
就職に役立つ各種スキルの習得サポートも、うつ病の方が利用できる就職支援の1つです。パソコンの実務スキルやオフィスワーク、プログラミング、デザインなど、支援機関によってさまざまなスキル習得のサポートを行っています。初心者でも無理なく成長できるカリキュラムになっているため、安心して取り組めるでしょう。
Kaienでも、生成AIやプログラミングといった人気スキルの習得をサポートしています。オンライン学習プラットフォームの「Udemy」が使い放題で、自宅でも好きなタイミングで学習を進められるのが魅力です。
求人紹介
うつ病の方の就職支援では、事業所などに紹介してもらった求人の中から就職先を検討します。自分に合った職場で働くためにも、条件を含めさまざまな企業の求人を取り扱っている支援機関を利用することが大切です。
Kaienでは、他の機関では扱っていない独自求人も案内しています。障害者雇用と一般雇用の両方で豊富な実績があり、これまでに2,000名以上の利用者が就職しています。働きやすい職場を見つけたい方は、利用する支援機関にどのような求人があるのか確かめてみるとよいでしょう。
就活サポート
履歴書の作成や面接を苦手としていて「自分一人ではうまく就活ができない」と感じている場合は、就活サポートのサービスを利用するのがおすすめです。履歴書作成のアシストや模擬面接の実施、就活マナーの指導など、幅広い形で就職活動をサポートしてもらえます。専門スタッフが一人ひとりのうつ病の症状に合わせて就職先を検討してくれるため、仕事を長く続けられる可能性も高まるでしょう。悩みを担当者に相談しながら、焦らずじっくりと就職活動を進めていくことができます。
適職アセスメント
適職アセスメントとは、検査や面談などを経てその人に合った職業を客観的に評価・分析することです。求職者は、適職アセスメントを受けることで自分に合った仕事が見極めやすくなり、就職先の検討に役立ちます。また、ミスマッチを防ぐ効果もあるため、仕事が長続きしやすくなるでしょう。
ちなみに、ハローワークや障害者職業センターではGATB（一般職業適性検査）が無料で受けられます。GATBとは、13歳以上45歳未満の方を対象に、能力に合った職業を見極める適性テストです。筆記と器具を使った1時間ほどの検査で、言語能力や指先の器用さといった9種類の能力を測定します。
リワーク
就労移行支援を利用すると、事業所により復職支援の一環としてリワークが受けられます。リワークとは、うつ病などの事情で休職している方の職場復帰をサポートする制度です。さまざまなプログラムや作業訓練を通して、利用者が自己管理能力や集中力、対人スキルなどを習得できるよう支援を行います。
また、基本的に決まった時間や場所でプログラムを受けてもらうことで、利用者の生活リズムを整えることもリワークの狙いの1つです。就労移行支援事業所の他に、医療機関や障害者職業センターでもリワークプログラムを実施しています。
定着支援
就職が決まった後、長く働けるようにサポートする定着支援も大事な就職支援の1つです。専門スタッフが企業訪問や利用者との面談などを行い、仕事で悩みを抱えていないか、職場環境は整っているかといったことを確認して改善を図ります。
Kaienの定着支援では、独自コミュニティへの無料参加などにより利用者の安心感につながっています。就職後半年の利用者の定着率が、全国平均を大きく上回る95％であることも信頼できる理由です。
就労支援が受けられるその他の施設
就労支援が受けられる施設は、就労移行支援事業所だけではありません。それぞれの施設の特徴や違いを知り、相性が良さそうなところを利用しながら就職を目指すとよいでしょう。
ここからは、うつ病の方が就労支援を受けられる施設を4つ紹介します。
ハローワーク
雇用に関する幅広いサービスを提供しているハローワークは、全国に設置されている公的機関です。就職に関するカウンセリングや求人紹介、職業訓練といったサービスを障害の有無を問わず誰でも無料で利用できます。
また、障害のある方はハローワークの障害者専用窓口が利用可能です。ハローワークでは地域障害者職業センターなどの施設とも連携しており、総合的な支援を行ってくれます。就労のことで悩み、どの施設を利用するべきか迷ったときは、まずハローワークで相談してみるとよいでしょう。
障害者就業・生活支援センター
障害者就業・生活支援センターでは、障害のある方が日常生活や社会生活で支障をきたさないよう、就業と生活に関するサポートを提供しています。就業に関しては、利用者の相談を受ける、障害特性について事業所に助言するといった活動を行っています。
厚生労働省に管轄されており、ハローワークや医療機関、福祉事務所などと連携していることも特徴の1つです。障害者就業・生活支援センターを利用すれば、安定した生活を送るための網羅的なサポートが受けられます。
地域障害者職業センター
地域障害者職業センターでは、障害のある18歳以上の方を対象に、職業に関する専門的な支援を提供しています。具体的なサービス内容は、職業評価やリワーク支援、職業リハビリテーションなどです。ハローワークと連携しながら、就労に必要な知識やスキルの習得、自分に合った職場探しなどを支援してくれるでしょう。
なお、障害者手帳を持っていない方も、医師の診断書があれば地域障害者職業センターを利用できます。
発達障害者支援センター
うつ病は発達障害の二次障害として発症する可能性のある精神疾患です。二次障害は発達障害などの特性により感じる生きづらさやストレスにより、後天的にうつ病を発症することをいいます。二次障害からうつ病を発症している場合、治療のアプローチも変わってくるため、適切な見極めが肝要です。
発達障害の二次障害については、以下で詳しく解説していますので併せてご覧ください。
発達障害の方は、発達障害者支援センターを利用できます。発達障害者支援センターでは、発達障害の方が豊かな生活を送れるよう、利用者に対して指導や助言を行っています。就労についても、関係機関と連携しながらサポートしてくれるため、積極的に利用するとよいでしょう。
Kaienの支援サービス
Kaienでは、就労移行支援や自立訓練（生活訓練）といった形で障害のある方の就労や生活の自立をサポートしています。うつ病の方も障害福祉サービス受給者証があれば利用できるので、就活などで悩んでいる方は利用を検討してみてください。
以下で、Kaienの就労移行支援と自立訓練（生活訓練）の支援内容について詳しく紹介します。
Kaienの就労移行支援
Kaienでは就労移行支援を行っており、主に発達障害の方に特化しているのが特徴です。さまざまな分野の専門的な知識と経験があるスタッフが、症状や特性に合わせて二人三脚で手厚い支援を実施しています。
Kaienはカリキュラムの豊富さが強みで、ビジネススキルや自己理解講座など、うつ病や発達障害の症状や特性による困りごとに対する、あらゆるスキルを習得できます。また、職業訓練で体験できる職種は経理や人事、軽作業、プログラミング等の専門職など100種類以上もあるため、あなたにぴったりの適職が見つかるはずです。
就活支援においては、うつ病などの障害に理解のある企業200社以上と提携し、他社にはない独自求人を含む幅広い求人を紹介できる体制が整っています。もちろん、就職後も相談や職場訪問などを通して、安心して働き続けられるよう定着支援も行っています。
就労移行支援の事業所選びは、自分に合っているかどうかが重要です。Kaienでは無料で見学会や体験会を行っていますので、サービス内容や雰囲気などをぜひ体験してみてください。
Kaienの自立訓練（生活訓練）
自立訓練（生活訓練）とは、社会参加のトレーニングやカウンセリングなどを通じて、障害のある方が自立できるよう支援する福祉サービスです。自立訓練（生活訓練）の利用者はさまざまなプログラムに取り組み、生活の基礎づくりや障害特性の理解によって生活力を高めていきます。
Kaienの自立訓練（生活訓練）では、人とのコミュニケーションやお金の管理、スケジューリングといった実践的なスキルの習得をサポートしています。地域の職場を見学するなど、今後の進路を決めるうえで役立つ活動にも参加可能です。
自立訓練（生活訓練）を終えた後は、就労移行支援へ移って就職先を探すこともできるため、ぜひ有効活用してください。
うつ病で仕事ができないときは就労支援の活用を
うつ病を発症し、働けなくなってしまった場合、まずは医療機関を受診して休養を取ることが大切です。ハローワークや就労移行支援事業所など、うつ病のときに頼れる就労支援機関は充実しているため、焦らずに再就職を目指すとよいでしょう。
Kaienでも、障害に対して豊富な経験と知識を持つ専門のスタッフが、一人ひとりに合った仕事探しをサポートしています。うつ病で仕事ができないと悩んでいる方は、お気軽にKaienまでご相談ください。
*発達障害は現在、DSM-5では神経発達症、ICD-11では神経発達症群と言われます。
